外国・在外教育施設における日本語教育の現状と需要調査研究

2005 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 15401017
• Research Institution: Tokyo University of Foreign Studies
• Principal Investigator: 藤森 弘子 東京外国語大学, 留学生日本語教育センター, 助教授 (50282778)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 伊東 祐郎 東京外国語大学, 留学生日本語教育センター, 教授 (50242227) ; 柏崎 雅世 東京外国語大学, 留学生日本語教育センター, 教授 (00262212) ; 中村 彰 東京外国語大学, 留学生日本語教育センター, 助教授 (10272618)
• Keywords: 第二言語としての日本語教育 / 国語教育 / 継承日本語教育 / 在外教育施設 / 外国教育施設 / 年少者の日本語教育 / 外国語教育 / 日本語教員研修

Research Abstract

●異文化間教育学会春の大会にて、「外国・在外教育施設における日本語指導の現状と課題」について研究発表した。
●外国教育施設に対する調査として、日本語学習者数が多く主要地域となっている-韓国・中国・大洋州(オーストラリア・ニュージーランド)・北米(米国・カナダ)-4地域の中等教育機関に対して以下のような調査を行った。
(1)方法:アンケート調査票。日本語/中国語/韓国語/英語版にて「校長用」と「日本語担当教員用」を作成し、各地域へ郵送或いはE-mailで送付、または直接手渡しで、後に回収。
(2)時期:2005年1月〜2005年6月
(3)有効回答数:有効回答学校数は、中国149校、韓国64校、大洋州17校、北米7校で、計237校である。教員(日本語ネイティブ+ノンネイティブ教師)からの有効回答数は、中国419名、韓国107名、大洋州38名、北米26名で計590名である。
(4-1)校長用アンケート調査票内容:
(1)学年制度(2)日本語教育の開始時期(3)日本語教育を始めた理由(4)周りの環境(5)教員総数のうち、日本語教員数(6)教員の採用条件(7)生徒総数と日本語履修者数(8)日本語クラスの科目としての位置づけ(9)日本語教育を取り入れたことによる効果や変化(10)日本語クラス運営上の問題点
(4-2)日本語担当教員用アンケート調査票内容:
(1)兼任か専任か(2)日本語ネイティブかノンネイティブか(3)日本語教育歴(4)外国語としての日本語教育研修受講の有無(5)日本語指導で重要だと思っている項目は何か(6)教えるときにもっとも気をつけていることは何か(7)どのような教科書・教材を使っているか(8)どのぐらい授業中に日本語を使用しているか(9)教員研修により充実させたい領域は何か
●日本語教育学会紀要『日本語教育』128号に「日本人学校・補習授業校における日本語指導の現状と課題」が掲載。
●本学留学生日本語教育センター論集32号「在外教育施設における日本語指導教員の実態調査考察」が掲載。
●本科研調査研究を「研究成果報告書」として編集執筆した。
●上記調査結果及び考察を日本語版・英語版(北米、大洋州地域)・中国語版(中国地域)・韓国語版(韓国地域)にてHPで公開する。