リカレント教育のためのテレビ会議システムを利用した遠隔教育方法の開発

2003 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 15500616
• Research Institution: Gifu University
• Principal Investigator: 森田 政裕 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 教授 (90135179)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 益子 典文 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 助教授 (10219321) ; 加藤 直樹 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 教授 (30252117) ; 村瀬 康一郎 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 教授 (80150027) ; 松川 禮子 岐阜大学, 教育学部, 教授 (90021336) ; 益川 浩一 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 助教授 (40334916)
• Keywords: リカレント教育 / 社会教育 / 遠隔教育 / テレビ会議システム / 教育手法 / 教育効果

Research Abstract

本年度については、リカレント教育にテレビ会議システムによる遠隔教育手法を適用した地方自治体・大学等の事例の収集に努めるとともに、遠隔教育手法を実践してきた岐阜大学関係の講座の事例について、調査研究を進めてきた。すなわち、新潟大学・香川大学等と岐阜大学が連携して実施している免許法認定大学院公開講座、さらには一般市民向けに開催されている岐阜大学県民教育講座等の事例について、テレビ会議システムによる遠隔教育の効果分析、及びより一層の情報メディアの活用の可能性の検討、さらには遠隔教育におけるコミュニケーション効率を向上させるための教育手法の検討等を行った。
他方、リカレント教育に遠隔教育手法を適用するためには、リカレント教育機会を組織化する立場にある生涯学習・社会教育関係者が、遠隔教育について理解を深めることが重要である。そうした観点から、岐阜大学で開催されている社会教育主事講習受講者(東海三県から受講者があり、宿泊しつつ講習を受講する者が1/3程度ある)を対象に、遠隔教育手法を主事講習に導入することについての意識調査を実施した。その結果、広い範域から集合して受講していることで遠隔教育のメリットを実感しやすいと推測される対象者であったにもかかわらず、遠隔教育手法の導入に消極的な意識があることが明らかとなった。それは遠隔教育が生涯学習・社会教育の分野にいまだ浸透していないことを反映したものと思われる。とするならば、今後は、生涯学習・社会教育の分野に実際に遠隔教育手法を導入することで、遠隔教育についての関係者の意識を変えていくことが急務となる。次年度については、岐阜大学社会教育主事講習を主要な事例として、遠隔教育の効果、情報メディア活用の可能性、教育手法の開発を進める。