2005 Fiscal Year Annual Research Report
地域のメンタルヘルスリテラシー測定手法の開発とGISによる統合的地域診断への応用
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15590537
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| Research Institution | Akita University |
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Principal Investigator |
本橋 豊 秋田大学, 医学部, 教授 (10174351)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金子 善博 秋田大学, 医学部, 講師 (70344752)
三好 美生 秋田大学, 医学部, 助手 (60344751)
佐々木 久長 秋田大学, 医学部, 助教授 (70205855)
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| Keywords | 自殺予防 / メンタルヘルスリテラシー / 地理情報システム / 地域診断 / ヘルスコミュニケーション / 健康教育 / 連携 / 地域保健 |
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| Research Abstract |
秋田県H町に在住する30歳以上の地域住民2287名を対象に基本的属性(性別、年齢、住所の地区名、婚姻状態、同居の有無など)、抑うつ度(自己評価うつ病尺度)、家族や地域の支援度、家族に関連する精神的ストレス、ストレス対処行動、心身の自覚的健康度、メンタルヘルスリテラシー(うつ病のモデル的症例を呈示し、病気の知識と対処方法を尋ねる)、医療への近接度、閉じこもり傾向、死にたいと思った経験の有無、自殺に関する態度、周囲の自殺者の有無、心の健康づくりに関する要望等からなる包括的な質問票を無記名・自記式にて実施した。うつ病について的確な知識を持っている人の割合は若い人ほど高く、60歳を境にその割合が低下することが示された。以上より、メンタルヘルスリテラシーが不足しているのは、中高年であり、中高年に対するメンタルヘルスに関する健康教育に必要性が明らかになった。
住民のメンタルヘルスデータをもとに、秋田県H町のメンタルヘルスの状態を地理情報システムを用いて解析することを試みた。本研究では秋田県H町の地理を1kmメッシュに細分化し、抑うつ尺度得点やその関連要因の地理的分布を示した。以下の変数について地理情報を提示した。
抑うつ尺度得点やストレス度には地理的格差が認められ、地域保健対策を立案する上での優先順因の決定に地理情報の提供が効果的であった。地域保健担当者はこのような地理情報をもとに効果的な健康教育を推進することが可能になると考えられた。
本研究の成果の一部は、テレビや新聞報道などで取り上げられ、とくに平成16年3月9日放送のNHK総合テレビ「クローズアップ現代」において、「地域の力で自殺を防げ」というタイトルで紹介され、反響を呼んだ。
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