2005 Fiscal Year Annual Research Report
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15590564
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| Research Institution | Osaka Medical College |
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Principal Investigator |
渡辺 美鈴 大阪医科大学, 医学部, 講師 (30084924)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河野 公一 大阪医科大学, 医学部, 教授 (30111016)
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| Keywords | 閉じこもり / 生活機能自立 / 発生要因 |
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| Research Abstract |
【目的】生活機能の自立した非閉じこもりの在宅高齢者において,閉じこもりの発生に関連する要因について検討した.
【対象と方法】兵庫県五色町に在住する65歳以上の高齢者に対して,平成12年10月と平成15年3月に自記式,記名の質問紙調査を行った.回収者のうち,年齢が85歳未満,介護保険未利用,基本的日常生活動作および老研式活動能力指標が全て自立し,ひとりで遠出できる非閉じこもり高齢者732人を対象に,閉じこもりの発生に関連する個人的要因について性・年齢別に解析した.閉じこもりの判定には外出頻度を用い,1週間に1回以下の外出しかしない者を「閉じこもり」とした.
【結果】生活機能の自立した在宅高齢者の追跡30ヶ月後の閉じこもり発生率は男性で14.4%,女性は26.0%であった.多重ロジスティック回帰分析を用いた閉じこもり発生の要因は,男性の65-74歳群に「友人・別居家族・親族との交流頻度」,「間欠跛行様関連症状」が,75-84歳群に「親しく交流する友人」,「友人・別居家族・親族との交流頻度」が抽出された.女性では65-74歳群に「親しく交流する友人」,「友人・別居家族・親族との交流頻度」,「下肢の痛み」が,75-84歳群に「友人・別居家族・親族との交流頻度」,「自覚的健康感」,「視力」が関連していた.男女ともどの年齢群においても,「友人・別居家族・親族との交流頻度」が少ないことが閉じこもり発生と関連していた.
【結論】生活機能自立高齢者において友人・近隣・親族との交流頻度が低い人、つまり、一緒に出かける人がいないような者に閉じこもりリスクが高い。要介護予防事業としては先ず、友達づくりの「場」を設定し、閉じこもり状態を解消することが必要である。
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Research Products
(2 results)
