2004 Fiscal Year Annual Research Report
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15591313
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| Research Institution | Japanese Foundation for Cancer Research |
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Principal Investigator |
山下 孝 財団法人癌研究会, 癌研究所, 部長 (70110939)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
廣川 裕 順天堂大学, 医学部, 教授 (40116653)
小口 正彦 財団法人癌研究会, 癌研究所, 研究員 (50169257)
大西 洋 山梨大学, 医学部, 助教授 (30213804)
高橋 豊 財団法人癌研究会, 癌研究所・物理部, 研究員 (40353461)
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| Keywords | 放射線治療 / 将来計画 / 放射線腫瘍医 / 医学物理士 / 適正人員配置 |
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| Research Abstract |
放射線治療のより一層の充実と今後の放射線治療に対する要望に対応するため、欧米並びにアジアでの状況を調査し、わが国で取るべき対策について検討した結果を下記に記す。
1.放射線治療の高精度化に伴い発生している諸業務を遂行する体制ができていないので、その体制の構築が急務である。
2.現状では治療体系が出来ていないので、放射線治療医と放射線治療を担当する診療放射線技師への過剰業務となって、医療事故の発生の原因ともなっている。
3.欧米だけではなく、わが国以外のアジアの国々でも新しい職種として認知されている、線量測定士、医学物理士の早急なる充足を図り、高精度放射線治療に対応する体制を支える必要がある。
4.欧米で認知されている線量測定士に代わるものとして、日本医学放射線学会、放射線腫瘍学会、放射線技師会そして医学物理学会が中心となって「放射線治療品質管理士」の制度が発足して、放射線治療のQA改善に向けた一歩を踏み出した。
5.「医学物理士」については主な国立大学の工学部原子力工学科等の修士号または博士号取得中の研究者を対象に放射線治療分野への参加協力のできるカリキュラム作成実施にこぎつけた。
6.医療事故の防止策のひとつとして、国立がんセンターと京都大学が中心となって、特定非営利活動法人「放射線治療支援センター」が設立され活動を開始している。
7.この2年間の研究を通じ、急増する放射線治療の質的保証をするために必要な事項を明らかにする事ができた。また、一部の必要な事項については、既に実行に移されていることも判明した。
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