ビジネス成功概念再考:東アジア及び西欧の企業成功の概念に関する新しい分類モデル

2004 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 15653024
• Research Institution: Ritsumeikan Asia Pacific University
• Principal Investigator: THOMPSON E・R 立命館アジア太平洋大学, アジア太平洋マネジメント学部, 教授 (70343720)
• Keywords: ビジネス成功 / 企業パフォーマンス / 計量分析モデル / パフォーマンス評価 / 戦略目的 / 組織の目的 / 組織効率 / 国際・異文化

Research Abstract

様々な国の視点から見たビジネス成功概念を同定するために研究の続きは本プロジェクトの最初から決まった手順に従った。しかしながら、予備研究の結果により小改正も必要になった。
2005年3月末までに計画した目的を達成する事ができた。達成した目的の中に下記が含まれている:
1.研究助手の雇用や養成
2.供給会社を探す、選ぶや指導する事
3.三角形に分けるために、日本内外における企業のメール・リストを収集、購入や確認する事
4.予備インタービューや結果に続くインタービューを行う事
5.通訳・逆通訳のプロセスを用い、日本語や英語の自由形式質問表を発展やテストする事
6.通訳・逆通訳のプロセスを用い、日本語や英語の選択形式質問表を発展やテストする事
7.層化した産業セクターから選択した日本内外の企業のサンプルに、3万以上のアンケートに基づいた調査を実行すること
8.一万以上の質問表を照合、入力や検査
国際専門基準に該当するトップレベルの国際雑誌記事や学術的なモノグラフを作成するために用いる、適切な、高い質のデータは収集された。企業の基本目的は投下資本に対し適切なリターンを得る事は予備結果の一つである。この基本測度と国家や企業タイプの関係は少ないということを考えられる。しかし、長期の経済的な成功は企業により非常に異なる。国家の法と会計基準の違いがあり、年にわたってその法は変動するだけではなく、公式報告は操作されるものであり、現実を示していないものになる。したがって、長期の成功の予測するために、幅広いプロキシが用いられる。トップマネージャによると会計報告ではなく、企業内用のプロキシは:(1)データ入手の容易さ(2)個人視点から見て、将来に利益を成し遂げるために一助になるものである。(2)によりビジネス成功を測度のために用いられる最終のプロキシが同定される。国家特徴との関係はこの段階ではあまり多くは収集されない。