| Research Abstract |
本研究においては,関東甲信越地区の公立小中学校,および高等学校を対象として,心理的ストレス,学校不適応,攻撃行動,および登校意欲に関する実態調査を実施した.そして,この調査結果を踏まえ,児童生徒の不適応行動の変容を目指したストレスマネジメントを実施した.その際,社会的スキル訓練(児童生徒個人の行動的変容)を中心とした介入を実施する小中高校,セルフ・エフィカシーの向上(児童生徒個人の認知的変容)を中心とした介入を実施する小中高校,および,ソーシャルサポートの充実(児童生徒を取り巻く環境の調整)を中心とした介入を実施する小中高校をそれぞれ選定し,ストレスマネジメント実施の効果を比較した.効果測定においては,ストレス反応,学校不適応感,攻撃行動,登校意欲を中心とした質問紙調査(自己評定),教師による他者評定,第3者による行動評定などを多角的に用いた.その結果,ストレス反応に関しては,小学生を対象とした場合,社会的スキル訓練のストレス反応軽減効果が示された.一方,中学校を対象とした場合には,社会的スキル訓練,セルフ・エフィカシーの向上において,ストレス反応軽減効果が示された.また,高等学校を対象とした場合には,セルフ・エフィカシーの向上においてストレス反応軽減効果が示された.ところが,他の指標においては顕著な効果が見られなかった.その一方で,児童生徒個人を対象としたストレスマネジメント介入(ケース研究)においては,小中学生,高校生ともに多くの指標において効果が見られた.これらの結果の差異は,個人と集団のベースラインの差異や,データの集計方法の影響を受けていることが考えられる.今後は,ストレスマネジメントの円滑な実施を考える上での諸問題,および,本研究において顕著な効果が得られなかった変数に関する問題点を解決しながら,ストレスマネジメントプログラムの修正を考えていく必要がある.
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