2015 Fiscal Year Annual Research Report
中高生による持続可能な被災地支援の可能性~東日本大震災と大津波を事例として~
Project/Area Number |
15H00127
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Research Institution | Tokyo Gakugei University |
Principal Investigator |
藤木 正史 東京学芸大学, 附属国際中等教育学校, 教諭
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Project Period (FY) |
2015
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Keywords | 中高生 / 東日本大震災 / 地域活性化 |
Outline of Annual Research Achievements |
1、研究目的 東日本大震災より3年半を経て、被災地をめぐる問題は「いまだ解決されない課題」「新たに生じた課題」等、時間の経過とともに変化している。東京学芸大学附属国際中等教育学校ボランティア部(以下、ボランティア部)が2013年より企画・実施している東北スタディツアーに参加した生徒たちは、こうした問題を目の当たりにして、被災地とどのように向き合っていくべきかを模索し、行動に移そうとしている。本研究では、中高生による持続可能な支援や交流の在り方を検証し、その可能性と有効性を明らかにすることを目的としつつ、地域社会の課題にいかにして中高生が取り組めるのかという点を重視した。 2、研究方法 ボランティア部の生徒が東北スタディツアーの企画・運営を行っていく中で、被災地との持続可能な交流のあり方を模索し、でてきたアイディアを実現する為にさらに発展的な事業の企画・運営を行いつつ検証していった。東北スタディツアーのフィールドは、宮城県石巻市と牡鹿郡女川町とした。その理由は、当該地域が震源地に近く、とくに甚大な被害をこうむったこと、そしてこれまで3度のスタディツアーを実施した地域であり、現地とのネットワークが構築されていることから、効果的な研究が期待されることにあったためである。 3、研究成果 東北スタディツアーを実施後、被災地の現状やツアー成果の発信の場として、生徒自身が企画して現地の商品の委託販売と活動報告会を数度実施した。また、「被災地復興の支援」というスタンスから、「新しいまちづくりを応援する」、さらに「中高生が地域に目をむけることで、地域の課題解決の原動力になる」と、被災地との関わりを通して、自分たちの行動を見直し、次の段階へと進めていくことができるようになった。 その過程で、イベント実施のための渉外や、資金調達・管理など、活動を持続させていくための手段や工夫、知識を獲得することができた。
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