2018 Fiscal Year Annual Research Report
Internationalization of Higher Education and the Promotion of "Knowledge Diplomacy" in Asia
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15H02623
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
北村 友人 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (30362221)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
花田 真吾 東洋大学, 国際学部, 准教授 (00635865)
黒田 千晴 神戸大学, 国際教育総合センター, 准教授 (30432511)
廣里 恭史 上智大学, 総合グローバル学部, 教授 (40262927)
恒吉 僚子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (50236931)
杉村 美紀 上智大学, 総合人間科学部, 教授 (60365674)
渡部 由紀 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 准教授 (60600111)
米澤 彰純 東北大学, 国際戦略室, 教授 (70251428)
黒田 一雄 早稲田大学, 国際学術院(アジア太平洋研究科), 教授 (70294600)
太田 浩 一橋大学, 森有礼高等教育国際流動化機構, 教授 (70345461)
小原 優貴 東京大学, 教養学部, 特任准教授 (70738723)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 高等教育 / 国際化 / アジア / 知識外交 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
アジアにおける高等教育の国際化を「知識外交」という概念を用いて分析している本研究では、次のような研究を実施した。
（１）高等教育の国際化の進捗をモニタリング・評価するための指標作成を、国連教育科学文化機関（ユネスコ）アジア太平洋教育総局とともに行った。この成果は、ユネスコのPolicy Briefとして刊行された。
（２）アジアにおける高等教育の国際化の状況を把握し、どのような進展があり、いかなる課題があるかを理解するために、2018年11月に専門家会合をユネスコと共同で開催した。30名以上の専門家が集まり、国レベルならびに地域レベルでの状況について情報を共有し、意見交換を行った。
（３）国別事例研究を行い、5カ国（インド、韓国、中国、タイ、マレーシア）に関する報告書を作成した。
以上の3つの研究が2018年度の実績である。これらは相互に補完し合う研究となっており、国別事例で明らかにした現状を踏まえたうえで、機関レベル・国レベル・地域レベルでの指標作成を検討している。また、これらの検討にあたっては、アジア太平洋諸国の専門家たちからの知見を得て、学術的な面と実務的な面の両方から妥当なものを作ることを目指した。なお、国別報告書については、ワーキングペーパーとしてまずは刊行し、その後、国際学術出版社からの学術書の刊行を検討している。これらの研究実績に加えて、ユネスコを中心としてアジア太平洋諸国の専門家たちとの研究ネットワークを構築したことも、重要な実績として挙げておきたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
基本的に計画通りに実績を積み上げており、おおむね順調に進んでいると言える。ただし、地域レベルでの専門家会合に加えて、サブ地域レベル（中央アジア、南アジア）での専門家会合の開催も計画していたが、それらのサブ地域レベルからの専門家たちが地域レベルの会合に参加した際に、適宜行った。しかしながら、その規模は限定的なものにならざるを得ず、改めてサブ地域レベルでも会合を行うことが必要である。こうしたことより、当初の計画通りに進んではいるが、「当初の計画以上」と言うことはできないため、「おおむね順調」という評価になった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2019年度は本研究の最終年度であり、研究の総括をすることを目指している。具体的には、これまでの研究成果を論文として発表するとともに、書籍を刊行するための準備を進める予定である。また、ユネスコと『アジア太平洋の高等教育の国際化』報告書を発刊することを協議中であり、そのための編集委員会を立ち上げる予定である。
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