2017 Fiscal Year Annual Research Report
協働学習支援ツールによる活用型授業とブレンディッドラーニングによる教員研修の開発
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15H02919
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
藤本 義博 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 学力調査官 (60173473)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮地 功 富山高等専門学校, その他部局等, 特命フェロー(教育・研究支援) (30043722)
益田 裕充 群馬大学, 教育学部, 教授 (30511505)
荒尾 真一 岡山大学, 教師教育開発センター, 特任教授 (60748961)
稲田 佳彦 岡山大学, 教育学研究科, 教授 (80273572)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 資質・能力 / 主体的・対話的で深い学び / 全国学力・学習状況調査 / 理科 / 一人１台タブレット端末 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
文部科学省(2016)は、「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について（答申）」で、「単元や題材のまとまりの中で、子供たちが『何ができるようになるか』を明確にしながら、『何を学ぶか』という学習内容と、『どのように学ぶか』という学びの過程を組み立てていくことが重要になる。」と示した。また、2017年3月告示の中学校学習指導要領(文部科学省、2017)は、「指導計画の作成に当たっては、単元など内容や時間のまとまりを見通して、その中で育む資質・能力の育成に向けて、生徒の主体的・対話的で深い学びの実現を図るようにすること」と示した。そこで、本研究では、単元や題材のまとまりの中で資質・能力を育成するために、主体的・対話的で深い学びの視点による理科の学習過程の改善について、全国学力・学習状況調査の結果を踏まえた理科の観察・実験に関する指導事例集（国立教育政策研究所、2017）の授業事例を基に授業を実践して実証的に明らかにし、日本理科教育学会全国大会（福岡教育大学）で研究成果を口頭発表し普及啓発した。さらに、対話的な学びに関する実証研究の成果を「新学習指導要領対応 これで、理科の『学び合い』は成功する！」を出版して普及啓発を推進した。
また、中学校理科の授業で探究の過程を振り返る活動における一人１台タブレット端末と授業支援アプリケーションの利用実態を調査した。具体的には、理科授業の中で探究の過程を振り返る活動において、一人1台のタブレット端末と授業支援アプリケーションを利用した際の生徒の実態を調査することを目的に行った。紙媒体による振り返り活動より、一人1台のタブレット端末と授業支援アプリケーションによる振り返り活動の方が探究の過程を振り返りやすいという利用実態を明らかにし、第33回日本教育工学会全国大会で研究成果を口頭発表し普及啓発した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
平成29年度までに、平成28年12月21日の中央教育審議会の答申（中教審第197号）と、平成28年3月に全国の小中学校に配布された「全国学力・学習状況調査の結果を踏まえた理科の学習指導の改善・充実に関する指導事例集」（文部科学省国立教育政策研究所）に示された授業改善の視点を取り入れて授業デザインの再設計を行い、それに合わせた協働学習支援システムの改善を計画通り行った。また、改善した授業デザインと協働学習支援システムの実証授業については、岡山大学教育学部附属中学校と愛知県西尾市立平坂中学校以外に、青森県立青森南高等学校と青森県立田辺高等学校でも化学基礎と生物基礎の授業において取り組むことができた等計画以上の実証研究をすすめることができた。さらに、開発した授業デザインを小学校3年生から5年生の理科で対話的な学びに関する実証研究の成果を「新学習指導要領対応 これで、理科の『学び合い』は成功する！」を出版して普及啓発を推進できたことも計画以上の進捗状況であった。
ブレンディッドラーニングを取り入れた教員研修プログラムの研修成果を分析して論文投稿する計画については、平成28年度に行った沖縄県教育委員会での研究成果を平成29年度日本理科教育学会全国大会で口頭発表して普及啓発するなど計画通り進めることができた。また、青森県の高等学校での教員研修の取り組みを開始するなど計画以上の地域・校種での研究の進展を図ることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年12月21日の中央教育審議会の答申（中教審第197号）と、平成30年4月17日に全国の小中学校で実施された「全国学力・学習状況調査 中学校理科」（文部科学省国立教育政策研究所）に示された授業改善の視点を取り入れて、全国学力・学習状況調査で明らかとなった課題を解決するための授業デザインを設計して実践研究を進めるとともに、口頭発表を行い、研究成果の普及啓発を図る。
並行して、ブレンディッドラーニングを取り入れた教員研修プログラムの研修については、平成27～29年度にＮＴＴラーニングシステムの協働学習支援システムの「テックキャンバス」を活用したブレンディッドラーニングを実証研究してきた。本年度は、GOOGLEが提供する無料のクラウドサービスの利用研究を行い、システムの予算措置の厳しい小学校、中学校、高等学校でも気軽に検証できる汎用性のあるシステムの設計と評価を行い、研究成果の普及啓発を図る。
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Research Products
(12 results)
