2015 Fiscal Year Annual Research Report
地形・地質学,地球物理学,地球化学データによる地殻変動の予測に関する総合的研究
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15H02998
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Research Institution | Japan Atomic Energy Agency |
Principal Investigator |
梅田 浩司 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構, バックエンド研究開発部門 東濃地科学センター, リーダー (60421616)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
浅森 浩一 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構, バックエンド研究開発部門 東濃地科学センター, 研究副主幹 (80421684)
奥山 哲 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構, バックエンド研究開発部門 東濃地科学センター, 研究員 (70750553)
渡部 豪 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構, バックエンド研究開発部門 東濃地科学センター, 研究員 (40467337)
上嶋 誠 東京大学, 地震研究所, 准教授 (70242154)
田村 肇 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構, バックエンド研究開発部門 東濃地科学センター, 技術開発協力員 (40392948)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 東北沖地震 / 浜通り群発地震 |
Outline of Annual Research Achievements |
2011年東北地方太平洋沖地震(以下,東北沖地震)の直後から東日本の各地で地震活動が活発化したが,これらの地震は東北沖地震に伴う動的(表面波の通過に伴う断層法線応力の低下)あるいは静的な応力変化によって誘発されたものと説明されている。このうち,福島県浜通りから茨城県北部の地域では,これまで地震活動の空白域であったにもかかわらず,東北沖地震の直後から震源の浅い正断層型の群発地震活動が始まり,発生当初に比べて低調ながら現在(2015年9月)も活動が継続している。今回,群発地震の活動域を北西-南東方向に横断する約90kmの測線で電磁観測を行った。この付近の大局的な地質構造境界である棚倉構造線を境に中生代の堆積岩類や花崗岩類からなる足尾帯と阿武隈帯が分布しているが,ここでは電気伝導度の低い領域となっている。これに対して,群発地震が発生している地域の深さ15km以深に,数Ωmの高い電気伝導度を示す領域が地震の分布と極めて整合的に存在している。また,地震波速度構造の解析でもほぼ同じ場所に地震波速度の低い領域が存在していることがわかった。また,GPSや約12.5万年前に沿岸域で形成された海成段丘の分布をみると,群発地震が発生している地域では,顕著な隆起が生じていることが明らかになった。以上のことから群発地震の震源域下には地震波低速度・高電気伝導度の領域(下部地殻に相当)が存在すること,震源域の地殻浅所では,数年~数万年の長期的な隆起を伴う地殻変動が生じていることが示唆される。なお,この震源域は筆者らの提唱した地殻の不均質構造のうち,タイプ2に相当する。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
福島県浜通りから茨城県北部の地域で発生している群発地震の震源域において地殻・上部マントルまでの比抵抗構造の解析を行うとともに,地震波速度構造,GPS,水準測量データおよび海成段丘の高度に基づく十万年程度の隆起速度等のデータとの比較・検討を行った。また,南九州剪断帯を横断する測線でGPSを配置し,稠密観測を開始した。
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Strategy for Future Research Activity |
これらの地球物理学,地球化学データに基づき,この地域の地殻の不均質構造や非弾性変形領域の存否を把握する。また,前年と同様に粘弾性モデルによる非地震性すべりや地殻変動のシミュレーションと歴史地震を含む震源や地形・地質データとの比較・検討を通じて,地殻内の非弾性変形が内陸地震の発生や第四紀地殻変動に至るプロセスを解明する。さらに,深部流体の上昇に伴う地殻の不均質構造の伸展を考慮しつつ,数万年,数十万年,数百万年オーダの時間スケールで南九州における地震・断層活動,隆起・沈降運動等の地殻変動の予測を試みる。
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Research Products
(2 results)