2016 Fiscal Year Annual Research Report
長期追跡調査による幼少年期のライフスタイルと健康・体力の変容に関する縦断的研究
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15H03063
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| Research Institution | Yamagata University |
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Principal Investigator |
鈴木 和弘 山形大学, 地域教育文化学部, 教授 (20327183)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中野 貴博 名古屋学院大学, スポーツ健康学部, 准教授 (50422209)
小澤 治夫 東海大学, 付置研究所, 教授 (60360963)
鈴木 宏哉 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (60412376)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 幼少年期の体力 / 縦断的追跡調査 / 介入指導の効果 / 運動遊びプログラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
・研究の目的および方法；本研究の目的は、幼少年期の子どもを対象に長期追跡調査を継続的に実施し、幼少年期のライフスタイルと体力との関連を明らかにすることであった。特に本年度は、７つの保育施設で年中・年長児男女を対象に以下の2点を明らかにすることを試みた。1）継続的且つ多様な運動遊びプログラムへの取り組みが、小学校入学後の体力にどのような影響を及ぼすかという"持ち越し効果"の検証、2）幼児の投能力向上を意図して開発されたプログラムの介入指導による効果を検証することであった。1）は、７保育施設の幼児が1年半にわたって運動遊びに取り組んだもので、卒園後小学校へ入学した小1男子53名、小1女子56名を参加群、本プログラムに参加しない同学年男子49名、女子39名を不参加群とし、両群の体力を比較した。2）は介入群として、年中男児6名、女児13名対象に、週2回のペースで計8回投運動遊びを毎回30分実施した。一方、介入指導を実施しない統制群の年中男女児は、それぞれ9名、7名であった。なお、同時期に介入群及び統制群にソフトボール投げを実施しその変化を分析した。
・研究成果；1）について見ると、小1男子参加群の体力合計点は34.1、不参加群は30.5、小1女子参加群の体力合計点は35.9、不参加群は32.5であり、男女共有意な差が認められた（p<.01)。以上のことから、幼児期における継続的な取り組みが就学後の体力に良い結果をもたらすことが明らかとなった。2）について見ると、介入群男児のボール投げの平均値は、事前3.4m、事後4.9m、一方、統制群は事前5.9m、事後5.4mであった。女児では介入群が事前3.2m、事後4.6m、統制群は事前3.7m、事後3.6mであった。男女共に介入群に有意な変化が認められた（p<.05)。以上のことから、本プログラムの有効性を確認することできた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
（理由）
本研究は３年目を迎えるが、研究の遂行に欠かすことのできないフィールドが十分に確保されている。また、これまでの取り組みで得ることのできた研究成果の一部を冊子にまとめ、協力を得ている保育施設や小中学校にフィードバックしている。さらに、データ収集のみに止まることなく、保育施設や小中学校で運動指導も継続的に実施している。このことから、当該教育委員会や保育施設、小中学校の協力体制がさらに整いつつある。
一方、これまで蓄積しつつあるデータが膨大であるため、その整理、分析に時間を要しており、協力保育施設及び小中学校、保護者へのフィードバックはやや不十分である。
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| Strategy for Future Research Activity |
（今後の研究の推進方策）
1）蓄積しているデータの整理と分析を速やかに進め、研究成果としてまとめ、発信する。また、データを縦断的に収集し、幼少年期の子どもの変容を追跡する。
2）年度毎の取り組みを活動記録として冊子にまとめ、その結果を協力施設や小中学校にフィードバックする
3）保護者の理解をより深めるために、研究成果を分かりやすく発信する。その方策については、当該教育委員会と協議しながら進める。
4）ライフスタイル改善に資するHQCシートの活用法についてさらに検討し、それを保護者に伝え、保育施設・学校と家庭の内実のある協力体制を構築する。
今後の研究をさらに推進するために、研究体制をより充実させていく。具体的には、研究協力者の人数をこれまでより増やすとともに、その専門性を十分に活用しながら、研究を進めていく。特に、幼児教育や小中学校の教育に精通した現職教員の協力を得ながら、研究と実践の乖離が生じないようにデータの収集や運動プログラムの開発を進めていく予定である。
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Research Products
(3 results)
