2017 Fiscal Year Annual Research Report
簡易暑熱順化トレーニング法開発とその実用化にむけたコベネフィット評価
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15H03069
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Research Institution | University of Tsukuba |
Principal Investigator |
本田 靖 筑波大学, 体育系, 教授 (20165616)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西保 岳 筑波大学, 体育系, 教授 (90237751)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 温暖化 / 運動 |
Outline of Annual Research Achievements |
研究1:暑熱下における短時間高強度運動間の下肢冷却がその後の運動時の運動パフォーマンスに与える影響について、運動間の回復法としてよく用いられる軽運動を行う場合と異なるかどうか比較することで検討した。健康な成人10名を被験者とした。気温35°Cの暑熱環境下において短時間高強度運動を60分間の休息を挟んで2回行うものとし、運動間の休息時に①下肢冷却を行う条件と②軽運動を行う条件の2条件を行った。その結果、暑熱下での短時間高強度運動後に下肢冷却を行うことで、軽運動を行う場合と比較して冷却後の運動パフォーマンスに差はないが、運動時の呼吸代謝応答が抑えられること、さらに運動前の主観的な辛さや温度感覚が改善することが示唆された。 研究2:気温と死亡との関連が形成するV字型の死亡リスクが最低となる気温、すなわち至適気温が温暖化とともに右方シフトするという自動的適応と、能動的に熱波警報システムや暑熱順化トレーニングなどによって暑熱リスクを低下させる、政策的適応の二つについて将来予測を行った。まず、自動的適応については,産業革命前の気温を基準として、それから1.5℃上昇にあたるのが、MIROC5を用いた場合のRCP2.5シナリオと言われているので、パリ協定でも目標となっているこの1.5℃ターゲットでの熱関連超過死亡数を、予測した。その結果、適応がなければ2100年に全世界で約52万人が死亡すると予測されたのに対し、50%自動的適応を仮定すると、約35万人となった。 一方、同じMIROC5、RCP2.6ではあるが、緩和と適応の困難度が最も低いSSP1について、適応なしの場合と政策的適応によりリスクが一律に10%減少した場合の熱関連超過死亡数を予測した。その結果、適応なしでは今世紀末に全世界で約45万人であるが、適応によって約40万人に低下することが明らかとなった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
ヒトの実験室的な冷却方法開発の基礎研究と、過去の気象データや新しいシミュレーションモデルを用いた身体適応を加味した熱中症予測という、2つの研究課題を遂行できているため。
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Strategy for Future Research Activity |
高環境温及び高輻射熱環境での長時間運動時における下半身段階的着圧タイツの生理学的効果に関する研究と、温暖化による地域毎の至適気温シミュレーション方法開発を行なう予定である。
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Research Products
(9 results)
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[Journal Article] Airborne Bacterial Communities in Three East Asian Cities of China, South Korea, and Japan.2017
Author(s)
Lee JY, Park EH, Lee S, Ko G, Honda Y, Hashizume M, Deng F, Yi SM, Kim H.
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Journal Title
Sci Rep.
Volume: 7(1)
Pages: 5545
DOI
Peer Reviewed / Open Access / Int'l Joint Research
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