2015 Fiscal Year Annual Research Report
地域高齢者を対象とした生活拠点型介護予防システムの開発
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15H03089
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
荒尾 孝 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (00409707)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北畠 義典 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (00450750)
武田 典子 工学院大学, 公私立大学の部局等, 助教 (70386655)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 介護予防 / 自立高齢者 / 居場所 / コホート研究 / ひざ痛 / 認知機能 / うつ / 睡眠障害 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、地域高齢者の介護予防を目的とした新たな集団戦略の開発研究を実施することを最終的な目的とし、初年度は①膝痛予防プログラムの開発、②要介護認定を受けていない自立高齢者を対象とした全数調査、③居場所づくりと支援体制の整備を実施した。①においては、膝痛改善プログラムによる地域高齢者の膝痛及び抑うつに対する改善効果を検証することを目的とした。平成26年度に山梨県都留市下谷地区で開催した膝痛改善教室に任意に参加した30名を介入群、同時期に同地区で実施した膝痛実態調査に有効回答した602名のうち性、年齢、膝痛の状態を介入群にマッチングさせた90名を対照群とし、介入群は週1回計4回の教室と毎日自宅での体操を実践するプログラムを行った。その結果、いずれの項目においても群と時間の交互作用に有意差が認められなかったものの、介入群においては膝痛と抑うつに介入前後で有意な改善が認められたが、対照群では認められなかった。なお本結果については、第70回日本体力医学会大会にて発表した。②においては、全ての地域自立高齢者を対象に、基本チェックリストと基本属性、生活習慣、身体活動量、身体不活動時間、健康状態（うつ、膝痛、睡眠、認知機能など）からなる質問票を郵送法にて実施した。未回答者については督促状を送付して回答を促し、回収率が76.2％と非常に高い値を得ることができた。統計解析については平成28年度に実施し、生活機能と身体活動・不活動との関連を横断的に明らかにする。③においては、研究班と関係組織による月1回の研究班会議を実施し、関係者間の連携強化を図った。初年度に創設された居場所は9組織あり、居場所ごとの自主管理体制づくりを進めることができた。次年度は居場所の数を増加させることに加え、住民ボランティアを養成するとともに居場所活動に対する支援体制を構築する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究初年度は、膝痛およびうつ状態の予防・改善プログラムの開発ならびに生活機能と身体活動・不活動との関連を横断的に明らかにすることを目的とした。研究班はモデル地区での膝痛予防プログラムの実施ならびに都留市全体での地域自立高齢者を対象とした全数調査を実施し、高い回収率を得ることができた。したがって、本年度の研究目標はほぼ達成することができたと考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究初年度の調査結果を踏まえ、平成28年度は、全数調査の統計解析を行い健康状態と生活習慣との関連を横断的に明らかにする。また、高齢者の交流の場である居場所づくりを推進し、積極的に活動する居場所数を増加させることと高齢者ボランティアの養成など都留市全体での活動支援ネットワークを構築する。そして、研究最終年度である平成29年度は、二次予防事業対象者および介護認定者の年間発生率とその関連要因を明らかにするため、再度基本チェックリストを用いた全数調査を実施し、縦断的な関連要因の検討を行う。また、地域内で高齢者の居場所が構築された自治会区と構築されていない自治会区の高齢者を対象として、健康実態把握調査を実施し、生活拠点型介護予防システムの評価を行う。
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Research Products
(8 results)
