2017 Fiscal Year Annual Research Report
Development of long-term care prevention system for community dwelling elderly
Project/Area Number |
15H03089
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Research Institution | Waseda University |
Principal Investigator |
荒尾 孝 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (00409707)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北畠 義典 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (00450750)
武田 典子 工学院大学, 教育推進機構(公私立大学の部局等), 准教授 (70386655)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 身体活動 / 身体不活動 / 膝痛 / 認知機能低下 / 自立高齢者 / 睡眠障害 / コホート研究 / 地域介入研究 |
Outline of Annual Research Achievements |
地域在住の全自立高齢者を対象とした横断研究、縦断研究、および地域介入を実施した。横断研究としては、2015年度に実施した対象地域に居住する全自立高齢者を対象とした調査データを用いて、膝痛と認知機能低下に関連する要因について分析を行った。その結果、膝痛は身体活動、肥満度(BMI)、栄養状態とそれぞれ有意な関連が認められた。すなわち、身体活動が推奨値(150分/週)を満たしている者で、肥満でない者(25kg/m2未満)で、栄養状態が良好な者で、それぞれ膝痛の有症率が低い関係にあった。認知機能低下については、身体活動と読書がそれぞれ有意な関係が認められ、身体活動は推奨値を満たしている者で、読書では読書時間が長い者ほど有症率が低い関係が認められた。また、身体活動と読書を組み合わせることで認知機能低下の有症率がさらに低くなることが明らかとなった。これらの結果については国内外での学会で発表するとともに、論文として国内外の学術雑誌に掲載された。 縦断研究としては、2015年度に実施した調査をベースラインとした観察2年時点での追跡調査を実施した。今回の調査データとベースラインデータを結合し、膝痛、認知機能低下に関連するリスク要因について解析を行った。その結果、膝痛では身体活動とBMIが有意なリスク要因であり、認知機能低下では身体活動と読書がそれぞれ有意なリスク要因であった。 研究対象地域での地域介入として、高齢者が自宅から10分以内で通える住民同士が交流できる場である「居場所」の開設と居場所の運営にあたる支援リーダーの養成を行政との協働により開催した。その結果、2018年3月までに、地域全体で20か所の居場所が開設され、高齢者と住民による自主運営がなされている。今後さらに、地域全域にわたり居場所の開設と支援体制を構築し、各種健康アウトカムについて非開設地域との比較を行う予定である。
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Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(6 results)