2015 Fiscal Year Annual Research Report
近代京都の美術・工芸に関する総合的研究-制作・流通・鑑賞の視点から-
Project/Area Number |
15H03169
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Research Institution | Kyoto Institute of Technology |
Principal Investigator |
並木 誠士 京都工芸繊維大学, その他部局等, 教授 (50211446)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐藤 敬二 京都精華大学, デザイン学部, 教授 (00434738)
中尾 優衣 独立行政法人国立美術館京都国立近代美術館, その他部局等, 研究員 (00443466)
高木 博志 京都大学, 人文科学研究所, 教授 (30202146)
上田 文 京都工芸繊維大学, 学内共同利用施設等, 研究員 (30600291)
木立 雅朗 立命館大学, 文学部, 教授 (40278487)
田島 達也 京都市立芸術大学, 美術学部, 教授 (40291992)
実方 葉子 公益財団法人泉屋博古館, その他部局等, 研究員 (40565587)
三宅 拓也 京都工芸繊維大学, その他部局等, 助教 (40721361)
和田 積希 京都工芸繊維大学, 学内共同利用施設等, 助教 (50746112)
中川 理 京都工芸繊維大学, その他部局等, 教授 (60212081)
前崎 真紗子 (山本真紗子) 立命館大学, 公私立大学の部局等, 研究員 (70570555)
加茂 瑞穂 立命館大学, 公私立大学の部局等, 研究員 (70705079) [Withdrawn]
青木 美保子 京都女子大学, 家政学部, 准教授 (80390102)
松尾 芳樹 京都市立芸術大学, その他部局等, その他 (80728105)
矢ヶ崎 善太郎 京都工芸繊維大学, その他部局等, 准教授 (90314301)
山田 由希代 京都工芸繊維大学, 学内共同利用施設等, 研究員 (90600271)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 近代 / 京都 / 美術工芸 / 制作 / 教育 / 鑑賞 / 流通 / 京都高等工芸学校 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、明治時代の京都における美術・工芸を、(1)制作、(2) 流通、(3)鑑賞という三つの視点から分析し、京都における美術・工芸の近代化の実態を明らかにすることである。作品研究、作家研究に加えて、(1)制作については、近代の特性としての学校教育や化学的知識の導入などを、(2)流通については、博覧会や雑誌メディアなどを、(3)鑑賞については、生活空間の変化や趣味の問題などをも視野に入れて、多角的な観点から近代京都の美術・工芸の展開を明らかにする。従来の日本近代の美術・工芸についての研究は、明治政府を中心とした東京における制度史的側面か展覧会を契機とした個別作家研究が多かったが、本研究により、京都の「近代」の独自性とその特性が、具体的な事例の積み重ねとして提示される。 まず、資料調査として、代表者・分担者・協力者と合同・分担で、京都市内O家、新潟市内T家、兵庫県内N家の収蔵資料の調査をおこなった。この調査により、浅井忠、鹿子木孟郎、小山正太郎、富岡鉄斎、竹内栖鳳などの未紹介作品を確認し、現在、それらについての調査をおこなっている。同時に、ここであげた美術工芸家相互の交流についても明らかにすることができることがわかった。 これらの成果は、代表者・分担者・協力者と合同でおこなった研究会(2016年2月27日)において、分担発表をして成果を共有した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
昨年度内に国内三箇所の調査を実施して、新出作品を大量に確認することができ、それらの作品についての調査結果を、2016年2月27日に代表者・分担者・協力者合同の研究会で発表し、成果を共有することができ、なおかつ、2016年度の継続調査の方向性を確認することができたため。
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Strategy for Future Research Activity |
平成28年度も継続して調査を進める。現時点での計画としては、2016年6月に福山市のN家において、美術工芸品の調査を実施する。この成果については、2016年9月と2017年に2月に開催予定の研究会において分担報告をおこなう。その他、調査候補機関とは交渉をおこなっており、今年度中には、それぞれ調査をおこなうことが可能になる予定である。
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Research Products
(8 results)