2015 Fiscal Year Annual Research Report
東アジアにおける教育過剰と就業行動・意識との関係に関する比較研究
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15H03485
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Research Institution | Kyoto University |
Principal Investigator |
岩井 八郎 京都大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (80184852)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
阿形 健司 同志社大学, 社会学部, 教授 (10252298)
都村 聞人 神戸学院大学, 現代社会学部, 講師 (10521586)
岩井 紀子 大阪商業大学, 総合経営学部, 教授 (90223362)
宍戸 邦章 大阪商業大学, 総合経営学部, 准教授 (10460784)
佐々木 尚之 大阪商業大学, 総合経営学部, 講師 (30534953)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 教育社会学 / 教育過剰 / 国際比較 / 教育と職業のミスマッチ |
Outline of Annual Research Achievements |
ポスト工業社会は、高度な知識や技術を持つ高学歴者を必要とする一方、低技能、低賃金のサービス職を拡大するとみられている。近年急速に高学歴化が進行してきた東アジアにおいて、高学歴者は過剰に供給されているのか、急速な高学歴化の社会的効果は何か。このような問題を明らかにするために、本研究は、2016年2月~4月に実施した拡張版JGSS-2015と2014年と15年に実施された東アジア社会調査(EASS 2014/15)のデータを用いて、「教育過剰」の概念を操作化することによって、詳細に検討することを目的とする。 2015(平成27)年度は、JGSS-2015と同じ調査票を用いた拡張版JGSS-2015を実施した。ターゲットは、25歳から49歳の男女、2100サンプルを全国140地点から抽出した。実査は中央調査社に委託し、2016年2月から開始し、2016年4月に完了した。調査期間中は、調査対象者からの問い合わせに対して、教育学研究科の総務掛の協力を得て、電話を受け付け、大学院生と研究代表者が質問に対応した。問い合わせ内容を見る限り、調査に対する過度の拒否はなかった。調査の有効回答数、回収率については、まだ結果が得られていない。 実査と並行して、JGSS-2015を用いた予備的な分析を開始した。受けた学校教育と現在の職務内容とのミスマッチに関する分析結果によれば、20歳代から50歳代の回答者の中で、職務内容に見合った学校教育を受けていないとする者が35%である点が明らかになっている。またJGSS-2015のコードブックと基礎統計表も作成し、そのフォーマットを利用して、今回の実施した拡張版JGSS-2015のデータと合併させたデータのコードブックと基礎統計票を作成する。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画通り、2015(平成27)年度は、JGSS-2015と同じ調査票を用いた拡張版JGSS-2015を実施した。ターゲットは、25歳から49歳の男女、2100サンプルを全国140地点から抽出した。実査は、中央調査社に委託し、2016年2月から開始し、2016年4月に完了した。調査期間中は、調査対象者からの問い合わせに対して、教育学研究科の総務掛の協力を得て、電話を受け付け、大学院生と研究代表者が質問に対応した。一自治体から、調査員の訪問を許可した対象者のみ訪問調査を許可するという条件のもとで、住民基本台帳の閲覧を許可するという異例の対応を求められた。この自治体では、回収率の低下が予想される。その他の問い合わせの内容をを見る限り、調査に対する過度の拒否はなかった。調査の有効回答数、回収率については、まだ結果が得られていないので、調査環境の悪化が回収率にどの程度影響しているのかについて、現時点では判断できない。 実査と並行して、JGSS-2015を用いた予備的な分析を開始した。受けた学校教育と現在の職務内容とのミスマッチに関する分析結果によれば、20歳代から50歳代の回答者の中で、職務内容に見合った学校教育を受けていないとする者が35%である点が明らかになっている。これは、今後の分析課題として貴重な知見である。またJGSS-2015のコードブックと基礎統計表も作成した。そのフォーマットを利用して、今回の実施した拡張版JGSS-2015のデータと合併させたデータのコードブックと基礎統計票を作成するので、次年度のために基礎作業が完了している。
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Strategy for Future Research Activity |
2016年4月に拡張版JGSS-2015の実査が終了した。2016年7月までに、職業産業関連項目以外の調査項目について、中央調査社からコーディングと入力を行ったデータを受け取る。その後、データのクリーニングと職業産業コーディングを行い、基礎的な分析を開始する。基礎的な集計結果が確定できた後、JGSS-2015の25歳から49歳のデータと今回実施した拡張版JGSS-2015とを合併させて、新たなデータセットを作成する(仮称JGSS-2016)。新たに作成したJGSS-2016について、コードブックと基礎的な集計表を作成する。この作業については、2015年度に作成したJGSS-2015のコードブックと基礎集計表のフォーマットに従って作成する。今年度は、最低ここまでの作業を終了する。そのあと、研究分担者の間でデータを共有して、具体的な分析を開始する。 現在のところの、役割分担は、次の通りである。教育過剰の主観的尺度と客観的尺度の有効性の検討、並びにEASS-2014/15との比較可能性の検討(岩井八郎)、ワークライフバランス分析(平尾桂子)、職業行動の分析(阿形健司)、社会意識の分析(岩井紀子)、世代間関係の分析(宍戸邦章)。
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Research Products
(2 results)