2017 Fiscal Year Annual Research Report
Comprehensive research on reduction of nursing / care burden feeling in medical and living facilities and improvement of users' QOL
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15H04103
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| Research Institution | Tokyo Denki University |
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Principal Investigator |
山田 あすか 東京電機大学, 未来科学部, 准教授 (80434710)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
古賀 政好 東京電機大学, 未来科学部, 研究員 (20751225)
佐藤 栄治 宇都宮大学, 地域デザイン科学部, 准教授 (40453964)
古賀 誉章 宇都宮大学, 地域デザイン科学部, 准教授 (40514328)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 看護負担感 / 介護負担感 / 支援負担感 / 平面構成 / 活動量 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
我が国では、超高齢・人口減少時代を迎え，高齢者や障碍者，病を持つ人も豊かなQOLが保障される社会の構築が喫緊の課題である。本研究では，看護・介護負担感に着目した医療施設の入院療養部門，要介護高齢者と障碍者の生活施設の横断的な調査・分析によって，ケア対象者の生活の質の向上と，看護・介護者の負担感の軽減のバランスを支援する建築空間の検討と提言を行う。
平成29年度には主に，過去２年間で得られた病院，高齢者施設，障碍者施設における負担感データの精査と，「ICU病棟での看護負担感調査」「既存学校建築の転用事例である特別養護老人ホームでのユニット平面と介護・支援負担感のアンケート調査」「平面プランが異なる２つの高齢者施設での活動量（歩数や歩行時間など）調査」を行った。
主たる研究成果として，高齢者施設・障碍者施設でホール型居室の割合と人数規模／共用部面積の２軸において介護・支援負担感に各項目との関連がみられた。特にホール型居室の割合が高いほど，支援・介護負担感が大きいと回答する割合が高い。これは従来のユニット計画ガイドラインとしてホール型の居室構成が見守りのしやすさ，動線の身近さなどの観点から推奨されてきたことと相反する傾向であり，介護・支援負担感という新たな評価軸の導入によって従来と異なるスタッフのニーズを汲み上げられた。また，QOLの観点からは，例えば高齢者施設で平面構成ごとにトイレの位置や居室からの眺望がQOL評価に直結する／しないの差があるなどの特徴的な傾向を得られた。さらに，既存地域施設の有効活用の観点から，既存学校建築の転用による特別養護老人ホームと新築事例（廊下型）での介護負担感の比較を行った。昼間の負担感では差が見られないが，夜間の負担感は転用型が不利であり，学校建築転用型では片廊下型のプランとなりがちであることの特徴的課題として認識できた。
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| Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(9 results)
