2018 Fiscal Year Annual Research Report
Disuse syndrome prevention program verification of stroke post-stroke patients with the aim of immediate home life from acute care hospitals
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15H05079
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| Research Institution | The University of Tokushima |
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Principal Investigator |
田村 綾子 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 教授 (10227275)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
南川 貴子 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 准教授 (20314883)
桑本 暢子 (大久保暢子) 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (20327977)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 脳卒中 / 廃用性症候群予防 / 頭痛 / くも膜下出血 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
脳卒中で片麻痺等の運動障害をきたした患者の回復促進について、単に運動療法のみの回復促進方法とは異なる、脳卒中患者に快の刺激を呼び戻す手法を取り入れた運動プログラムを組み込むことで、理学療法士も加わった従来の運動療法のみでは比較的効果の少ない対象者に対しても、効果の上がるケア方法の立案と確立を目指すことを研究の目的とした。脳卒中で片麻痺をきたした患者に対する「快のADL(activities of daily living)記憶を呼び戻す手法」に看護行為の清潔援助基本である手浴を取り入れた。その結果、快刺激である手浴と運動療法の併用による効果を明らかにすることができた。
さらに、脳卒中患者の実態を調査するなかで、持続する痛みにより、ADLの低下をきたしている患者の存在を確認した。そこで、脳卒中発症後痛みを訴える患者の多施設後ろ向き実態調査を行った。134例のくも膜下出血患者の中で、根治術後においても持続した頭痛のある患者は70%も見られ、2018年12月に論文に発表した。脳卒中患者のADL阻害し、廃用性症候群予防のためのプログラムを遂行出来ない一因に、発症直後からの頭痛があることを明らかにした。このことは、従来脳卒中患者において、意識レベル低下や高次脳機能障害等により廃用性症候群予防プログラム実施において、まず疼痛緩和の有無の確認も必要であることを指摘できた。この頭痛については、脳卒中治療ガイドラインにおいても記載されていない、非常に新しい視点での看護支援の必要性が指摘できた。今回の研究において、脳卒中後に発生する痛み(頭痛)の存在とその痛みに対する緩和ケアの必要性を指摘できたことは、療養を行っている患者の安楽の向上のために非常に貢献できる内容となった。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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