2015 Fiscal Year Annual Research Report
地域と個の「強み」を活かす公衆衛生看護技術の統合と教授法の開発
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15H05103
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| Research Institution | Okayama University |
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Principal Investigator |
岡本 玲子 岡山大学, 保健学研究科, 教授 (60269850)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岩本 里織 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部, 教授 (20321276)
合田 加代子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 准教授 (20353146)
小出 恵子 岡山大学, 保健学研究科, 助教 (40550215)
草野 恵美子 大阪医科大学, 看護学部, 准教授 (70346419)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 公衆衛生看護技術 / 保健師教育 / ポジティブヘルス / ヘルスアセッツ / 教材開発 / 強み |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、地域と個の「強みpositive health assets」を活かす公衆衛生看護技術の理論と実践知を統合・整理し、基礎教育・現任教育におけるそれらの効果的な教授法と教材を開発することである。先行研究で得られた成果を土台とし、さらに国内外の知見を統合・検証・論文化するとともに、公衆衛生看護教育を行うすべての機関が活用できる書籍、教材、Webサイトを成果とし普及する予定である。
平成27年度は「強みを活かす公衆衛生看護技術の統合」を目標として研究を進めた。まず、本研究における「強みPositive Health Assets」の定義を明確にし、過去10年間の41文献（キーワード：強み/エンパワ×住民/人/保健師/予防）より①保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」をどのようにとらえているか、②保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」を引き出す/高めるためにどのように支援しているかに該当する内容を抜粋し、質的記述的に分析を行った。また、健康増進に向けた行動変容を支援するプログラムへの参加観察より、個と地域の強みの捉え方および支援方法に該当する内容を探索した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
平成27年度は、本研究における「強みPositive Health Assets」の定義を明確にし、過去10年間の41文献（キーワード：強み/エンパワ×住民/人/保健師/予防）より①保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」をどのようにとらえているか、②保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」を引き出す/高めるためにどのように支援しているかに該当する内容を抜粋し、質的記述的に分析を行ったが、思っていたよりも分析に時間を要し、目標としていた「強みを活かす公衆衛生看護技術の統合」までには至らなかった。特に②の分析が遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度は「到達目標と教授法の明確化」、平成29年度は「教育媒体の開発と試行」、平成30年度は「結果の検証と書籍・WEB による普及」を目指している。
平成28年度は、年間3回の研究会議と適宜班会議・メール等のやり取りを通して研究を進める。まず①保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」をどのようにとらえているかについては、H27年度にRotegardら（2010）のHealth assetsの概念分析の枠組みを土台にして検討した結果をさらに精錬する。関連する技術や概念との意味や用い方の違いも明確にする。次に、②保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」を引き出す/高めるためにどのように支援しているかについては、①に対応する形で整理し、体系化を試みる。それらの結果は学会で発表するとともに、論文として投稿する。また、ホームページを開設し、既理論や用語の解説ページから作成する。
これらの結果から、個と地域の強みを活かす公衆衛生看護技術（以下、「技術」と略）を構成し、保健師教育に用いる際の到達目標と教授法、および、技術の多様な国内外の実践現場への転用可能性（transferability）について意見収集調査を行う。調査方法は、保健師,教育研究者を対象とした郵送による自記式質問紙調査、および面接調査である。次年度以降の準備としては、調査結果に基づき、「技術」の論文化と、書籍化に向けた準備を開始。また、次年度の教授法試行のフィールド募集と説明会の開催、教育媒体制作企業との打ち合わせ、ホームページの更新・随時成果のアップロードを行う。
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