2017 Fiscal Year Annual Research Report
Text understandability analysis for public acceptance of social implementation of geothermal power generation projects in Indonesia
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15H05228
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| Research Institution | Tokyo Institute of Technology |
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Principal Investigator |
高橋 史武 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 准教授 (00414376)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | インドネシア / 地熱発電 / 住民合意 / 情報源 / 理解度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
地熱発電やバイオマス等の再生可能エネルギーに関するWeb上での記事や、動画サイトにおけるコメント欄を分析した。動画サイトのコメント欄では、専門家による追加的な説明や質疑応答の有無によって、ディスカッションの活発さが左右されていた。
前年度の成果より、文章数、接続された文章数、およびパラグラフ数のみを用いた指数によって文章の理解度（４段階でスコア化）を良く表現でき、新聞記事やWeb上の記事は「理解しやすい」文章となっていることを確認している。住民合意の形成には住民自身の理解はもとより、理解した住民が他の住民の説得化に貢献していく波及効果も重要である。そこで、再生可能エネルギーに関する文章そのものが「他人の理解を含めて役立つ」と感じられるか分析した。この結果、文章の理解度と「役立ちそう」と感じる期待感の間には明確な相関は見られず、理解が難しく文章であっても「役立ちそう」とする期待感は高く維持されることを見出した。よって、文章に接触したファーストパーソンの理解度がその後の波及効果に支配的な影響を与えるまでには至らず、その理解度が低くともある程度、住民間への情報の浸透が期待されることが見出された。
文章数の増加は理解度の低下を招くため、住民周知のための文章は、理解のしやすさと含むべき情報量の間でトレードオフの関係にある。理解のしやすさを第一とする場合、情報を最低限まで選別して情報量を抑えることが優先されることになるが、情報に接触するファーストパーソンの理解度がその後の住民間への波及効果に支配的な影響を受けない以上、理解度だけを優先して周知のための情報量を抑える必要はないと提案される。つまり、情報量と理解のしやすさの最適なバランスを、地域や対象（再生エネルギー）に応じて見出していくことが効果的である。
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| Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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