2018 Fiscal Year Annual Research Report
カンボジアでの包括的継続ケア研究：母子保健・感染症対策継続ケアモデル構築と評価
| Project/Area Number |
15H05284
|
|---|
| Research Institution | Tokyo University of Agriculture and Technology |
|---|
Principal Investigator |
安岡 潤子 東京農工大学, 農学部, 特任教授 (90451773)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
名西 恵子 (大塚恵子) 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 講師 (40570304)
菊地 君与 九州大学, 持続可能な社会のための決断科学センター, 講師 (40644737)
水谷 哲也 東京農工大学, 農学部, 教授 (70281681)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
|
| Keywords | 介入実施 / 介入後調査実施 / 論文発表 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、母子保健指標が低迷し、アジアの中でも非常に高い乳幼児死亡率及びマラリア罹患率に苦しむ、カンボジア・ベトナム・ラオス国境地域にあるラタナキリ州に居住する母子を対象とし、包括的継続ケア（母子保健継続ケアとマラリア・感染症対策との融合）を実現するとともに、その評価を行うことを目的としている。研究4年度目である平成30年度には、介入実施地であるラタナキリ州の医療従事者及び介入群30村のヴィレッジ・マラリア・ワーカーを対象として、包括的継続ケア及び母子の健康診断技術の現地研修及び各村における介入プログラムを継続した。介入プログラムの主軸は、前年度同様、コミュニティベースの産前ケア、産後ケア、遠隔医療である。更に、介入プログラムの一環として、包括的継続ケアオリエンテーション、包括的継続ケアカード導入、マラリア診断・治療、出産・感染症予防教育も継続実施した。今年度最も重要な研究実績としては、介入の評価を実施するために必要なデータを収集するため、介入後調査（インタビュー調査）を実施したことである。現在、データの整理・分析中であるが、研究実施地56村に居住する2歳未満児の母親計320人からのデータが収集できている。また、本研究の成果の一部として、主に介入前調査のデータ分析をもとに論文2本を国際学術誌に発表し、更に国際学会での発表も行った。論文では、母子保健サービス継続受診率の総合的評価、および母子のマラリア・発熱の決定要因（主に農業活動）について報告し、国際学会では母親の産前健診受診と子供の健康問題との関連について発表した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度には計画通り、介入プログラムの継続および介入プログラムの評価実施に必要なデータを収集するための介入後調査を実施した。具体的には、コミュニティベースの母子保健継続ケア（産前ケア、産後ケア、遠隔医療）とマラリア等感染症対策を融合させる介入プログラムを継続実施した。更に、研究実施地（介入群・比較群）56村を回り、2歳未満児の母親320人を対象に、介入プログラムへの参加状況、母子保健サービス利用状況、健康状態、知識、感染症罹患時の受療行動、栄養状態について、インタビュー調査及び身体測定によりデータ収集を行った。本データは現在整理・分析中である。また、本研究成果の一部として2本の論文を国際学術誌に発表し、国際学会での発表も行った。
[主な成果]
１）介入群30村を対象とした包括的継続ケア・産前ケア・産後ケア・遠隔医療技術の研修及び母子保健継続ケア（産前ケア、産後ケア、遠隔医療）とマラリア等感染症対策を融合させる介入プログラム継続実施
２）研究実施地（介入群・比較群）56村に居住する2歳未満児の母親320人を対象に介入後調査を実施
３）データ分析、論文執筆、国際学術誌への論文発表、国際学会での発表
|
| Strategy for Future Research Activity |
本研究最終年度となる平成31年度には、介入前調査及び介入後調査のデータを分析し、本介入プログラムの効果を検証・評価するとともに、国際学術誌への論文投稿を行う。また、分析結果を現地政府とも共有し、研究実施地に周知・普及するとともに、本介入プログラムの改善案及び継続の可能性についても議論する。
|
