2015 Fiscal Year Annual Research Report
文書からみる中世日本の相続―公家・寺家・武家の比較研究―
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15J12377
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
巽 昌子 東京大学, 史料編纂所, 特別研究員(PD)
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| Project Period (FY) |
2015-04-24 – 2018-03-31
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| Keywords | 中世史 / 相続 / 醍醐寺 / 院家 / 寺家 / 財産 / 家 / 古文書学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、日本中世における相続で用いられた文書の中で、従来明確な位置付けがなされてこなかったものに再検討を加えることにある。申請者はこれまでの研究で、従来同一の文書とみなされてきた処分状と譲状との相違を解明し、置文の源流を処分状に見出した。一方で処分状の変遷や衰退が摂関家に限られた現象か、公家社会全般や寺家・武家社会にもあてはまるものかなどの課題が残されており、その問題意識の下、本研究では公家社会内部や寺家・武家社会との比較・検討を行う。
研究期間一年目にあたる本年度は、研究目的達成のための第一段階として、公家社会と密接な関係を持つ寺院における相続の在り方に検討を加えた。従来、公家の子息が多く入室している寺院では公家社会と類似した相続がなされたと捉えられ、寺院特有の性質には充分な考察がなされてこなかった。その点に着目し、はじめに公家・寺家社会における相続の相違点を鮮明にすることを試みた。その際、公家社会の「家」に該当するものが寺家社会では院家であることから、院家の相続に焦点を当てて研究を進めた。その成果として発表した論文が「醍醐寺の相続にみる院家・寺家の関係の変化」（『お茶の水史学』59号、2016年）である。
本論文では平安・鎌倉時代における醍醐寺の相続の様相を捉え、そこから寺家と院家との関係を詳らかにした。具体的には、①寺院で相続がなされるようになった経緯をたどり、譲与対象となる財産の内容とその所有者を把握すること、②寺院における財産譲与の変化を明らかにし、それが寺家と院家との関係の変化をいかに反映したものであるかの追究を試みた。その結果、院家を管領下に置くべく積極的に働きかけていた寺家側と、その干渉を避けようとする院家との相反する動向が鮮明になった。さらには、寺内で院家同士の間に複雑な階層が形成されていく過程も解明され、有意義な研究結果を得ることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究期間一年目の本年度は、公家社会と密接な関係を持つ寺院における相続の在り方に検討を加えた。従来、公家社会と同一視される傾向にあった寺家社会の独自性を詳らかにすることは、両者の比較・検討を行う上で不可欠なものと考えられる。そのため、寺院における相続の在り方を探ることは、日本中世における相続で用いられた文書の中で、従来明確な位置付けがなされてこなかったものに再検討を加え、公家・寺家・武家社会を比較・検討するという、本研究課題の目的達成のための重要な過程といえる。
具体的には醍醐寺の相続に着目し、寺家社会において公家社会の「家」に該当するものである、院家の相続に焦点を当てて研究を進めた。その結果は論文「醍醐寺の相続にみる院家・寺家の関係の変化」（『お茶の水史学』59号、2016年）として発表し、平安・鎌倉時代における醍醐寺の相続の様相を捉え、そこから寺家と院家との関係の変化を詳らかにした。さらには本論文を通して、それぞれの院家の存在意義を示し、かつ寺内での位置を定める基準となったのが法流であることが明らかになり、それもまた寺家社会の特質として重要であることが窺えた。そこで次年度の研究の準備段階として、引き続き醍醐寺の事例を基に、法流の相承に関する検討を始めている。この研究成果については、次年度に研究発表などを経ながら論文にまとめていく予定である。
以上のように、公家・寺家社会の比較・検討に取り組むとの目的に向かって考察を深め、次年度に取り組むべき課題も定まっていることから、目的の達成に向けて研究が「おおむね順調に進展している」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度は、第二の公家社会ともいうべき寺家社会の相続に関して検討を加えた。殊に堂舎や土地をはじめとした、動産・不動産双方における具体的なモノの譲与に着目し、醍醐寺の事例を基に考察を行った。その過程において、それぞれの院家の存在意義を示し、かつ寺内での位置を定める基準となったのが法流であることが詳らかになった。すなわち寺院における相続を捉える上では、経済的基盤の相伝のみならず、法流の相承もまた極めて重要な問題であったと考えられ、財産譲与とともに法流の相承についての考察も不可欠であるとの課題が浮上した。
そこで平成28年度は、引き続き醍醐寺の事例に焦点を当て、動産・不動産といったモノの譲与から、院家ごとに伝わる法流の相承へと視野を広げることで、研究の一層の深化を目指していく。これは論文「醍醐寺の相続にみる院家・寺家の関係の変化」（「研究実績の概要」欄を参照）にまとめたような、本年度の研究成果を基礎とする研究である。本論文で明らかにした、醍醐寺における寺家と院家との関係や、寺内で院家同士の間に複雑な階層が形成されていく過程を踏まえながら、院家における法流の役割を探っていくことを試みたい。特に報恩院に遺された手継文書を丹念に読み解き、醍醐寺内における院家の継承時に法流の相承がいかなる意味を有していたかの解明を目指す予定である。
さらにはこうして得られた結果を基に、公家・寺家社会の相続の比較を行う。具体的には、申請者がこれまで追究してきた九条家の相続との比較を試み、公家・寺家社会双方の特質を詳らかにし、両者が互いに及ぼし合った影響の有無を探究したい。
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Research Products
(1 results)
