2017 Fiscal Year Research-status Report
降水量変動が植生の揮発性炭化水素放出に及ぼす影響の解明
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15K00523
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| Research Institution | Research Institute of Environment, Agriculture and Fisheries, Osaka Prefecture |
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Principal Investigator |
奥村 智憲 地方独立行政法人大阪府立環境農林水産総合研究所(環境研究部、食の安全研究部及び水産研究部), その他部局等, 主査 (20649636)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小杉 緑子 京都大学, 農学研究科, 教授 (90293919)
山本 勝彦 地方独立行政法人大阪府立環境農林水産総合研究所(環境研究部、食の安全研究部及び水産研究部), その他部局等, 再雇用 (70574101)
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| Project Period (FY) |
2015-10-21 – 2019-03-31
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| Keywords | 揮発性炭化水素 / 森林植生 / 土壌水分量 / 大気化学モデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、降水に伴う土壌水分環境の変化が日本の主要な森林植生の非メタン炭化水素（Non Methane Hydrocarbons、NMHC）放出に与える影響を明らかにし、観測により得られた結果をもとにした、関西における大気中オゾン二次生成に森林植生由来非メタン炭化水素がどの程度寄与しているのかを大気化学輸送モデルを用いたシミュレーションにより推定する。オゾン（対流圏オゾン）の前駆物質である非メタン炭化水素は間接的にオゾンによる稲の減収や人への健康影響に関与している。我が国では人為起源の非メタン炭化水素やNOxの排出規制が進んだにもかかわらず、未だほぼ全ての測定局で光化学オキシダント濃度が環境基準値を超えており、森林植生由来の非メタン炭化水素による関与が考えられている。
本年度は、昨年度に引き続き，①苗木を用いた室内実験による日本の主要な森林構成樹種の非メタン炭化水素放出量と土壌水分量の関係を明らかにするとともに、②関西の森林において成木を対象とした測定を実施した。また③最新の関西の植生データと先行研究および代表者が測定した実測値をもとに森林由来非メタン炭化水素インベントリを作成し、それらをもとに大気化学シミュレーションによって従来のインベントリを用いた場合のシミュレーション結果と比較した。
①は報告例が非常に少なく、土壌環境と植生の葉の非メタン炭化水素生成活性の関係を明らかにする試みであり、②については①の苗木で確認された土壌水分量と葉からの非メタン炭化水素放出量の関係を実際の森林で成木を対象とし確認するものである。また③ではオゾンやエアロゾル生成に森林植生揮発性炭化水素が及ぼす影響について明らかにするものである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本課題では揮発性炭化水素放出量が最大となる、樹木の成長時期である夏季を中心に樹木の揮発性炭化水素放出の測定を行う必要があるが、本課題が追加採択であったために初年度の夏季に測定ができなかったことと，本課題2年目（H28年度9月）に所属機関の移転があり、移転前後の室内実験を中断せざるをえなかったために、揮発性炭化水素インベントリ作成とシミュレーションに必要な室内実験が完了せず、当初の予定期間（平成27年度から平成30年度）内に本課題を完結することができなかった。そのために補助期間の延長を申請し、承認を受けた。なお、本年度は測定済みデータのみで作成したインベントリを用いて大気化学シミュレーションを実施した。
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| Strategy for Future Research Activity |
測定できなかった森林樹種を対象にした計測を実施した後に、得られた観測データを追加したインベントリの再作成および大気化学シミュレーションを実施し、降水量変動が森林植生由来の揮発性炭化水素放出量に及ぼす影響を明らかにする。
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| Causes of Carryover |
本課題では揮発性炭化水素放出量が最大となる、樹木の成長時期である夏季を中心に揮発性炭化水素の測定を行う必要があるが、本課題が追加採択であったために初年度の夏季に測定ができなかったことと，本課題2年目（H28年度9月）に所属機関の移転があり、移転前後の室内実験を中断せざるをえなかったために、揮発性炭化水素インベントリ作成とシミュレーションに必要な室内実験が完了せず、当初の予定期間（平成27年度から平成30年度）内に本課題を完結することができなかった。そのために補助期間の延長を申請し、承認を受けた。なお、本年度は測定済みデータのみを用いて作成したインベントリを用いてシミュレーションを実施している。繰り越した助成金は室内実験の消耗品および論文投稿などの成果発表に係る費用として使用する予定である。
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