2016 Fiscal Year Research-status Report
南岸低気圧による積雪分布の体系化とメソ気象モデルを用いたメッシュ積雪地図の作成
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15K01161
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
伊豫部 勉 京都大学, 工学研究科, 特定准教授 (50397155)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河島 克久 新潟大学, 災害・復興科学研究所, 教授 (40377205)
本田 明治 新潟大学, 自然科学系, 准教授 (20371742)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 南岸低気圧 / 積雪深分布 / 山地積雪 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
（1）積雪観測資料の収集およびデータベース化：平成27年度に続き、気象庁「地域気象観測委託積雪資料」を用いて日単位の積雪深および降雪深のデータベース化を行ない、北海道～東海地方までのデータ整備を完了させた。
（2）太平洋側地域における積雪分布特性の解析：南岸低気圧による大雪時の詳細な降雪分布特性について、福島県を対象とした事例解析を行なった。南岸低気圧による大雪の頻度は、浜通りと阿武隈山系では南北で大きな差があり、北部で圧倒的に多いことが明らかになった。福島県に大雪をもたらした南岸低気圧のほとんどは北緯32.5～35度の間を通過しており、大雪の発生と経路には関係があると言える。大雪日の降雪は低気圧の中心が主に四国沖に位置する時に始まり、東北地方太平洋沖南部付近に位置する時に終わることが分かった。
一方、昨年度開発した「準リアルタイム積雪分布監視システム」は日単位でしか積雪深分布図を作成することができなかった。南岸低気圧の移動とそれに対応する降雪域を詳細に捉えるため、今年度は時間単位で降積雪分布図の作成する手法を検討し、その稼働試験を行なった。
（3）広域積雪調査：気象モデルによる山地降積雪量推定を行なうため、安達太良山の東斜面（標高907m）、南斜面（標高761m）、西斜面（標高1122ｍ）において平成28年秋にインタバールカメラ並びに雪尺を設置し、積雪深を連続的に測定した。さらに、同地点における降水種を判別するため雨雪センサーを設置した。現地の消雪が確認でき次第、速やかにデータ回収を行ない、これらのデータを使ってモデルの検証および改良を行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
過去30冬季（1972～2002年）の長期積雪資料のデータベース化は、北海道から東海地方にかけた太平洋側地域の入力作業が完了した。しかし、当初計画の年最深積雪のメッシュデータ作成には至っていない。太平洋側地域における積雪分布特性の解析は、南岸低気圧によって大雪がもたらされ災害が発生することがある福島県を事例として、降雪頻度や低気圧の経路と降雪分布との関係を分析した。今年度の研究成果として、過去の低気圧経路や降積雪量に関する基礎資料の整備が進んだので、他の地域についても同様の解析を今後進める。全体としては、おおむね研究は進んでいると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、太平洋側地域における積雪分布特性を明らかにするため、年最深積雪、日降雪深や頻度等の空間分布特性、南岸低気圧の経路とどのような対応関係があるのかという問題を中心に検討を進めていく。その際、個々の地域スケールでの解析事例をいくつか実施し、地域特性を明らかにした上で、過去に年最深積雪をもたらした大雪イベントについて地上観測データ及び気象モデルを使った地方スケールでの降雪量分布の再現実験を実施する。一方、2016/17年冬期は南岸低気圧の通過により太平洋側地域では度々大雪に見舞われた。2017年3月26日～27日の南岸低気圧の接近・通過時には栃木県那須町の山岳地で雪崩が発生し、死傷者が出る甚大な被害が生じた。雪崩発生時の危険度評価に資するためにも、広域を対象とした積雪深分布をリアルタイムで把握する手法の検討も進める。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由としては、研究成果の一部が学会発表の水準までには達していたかった部分もあり、学会などへの出張を行なわなかったため、当初予定していた旅費が残ったことが主な理由として挙げられる。また、南岸低気圧の接近・通過後の広域積雪観測を十分に実施できなかったことも未使用として発生することとなった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度に請求する研究費を合わせた使用計画としては、物品費として観測地点での積雪深観測のための必要な消耗品（バッテリー、データ記録用メディア等）を計上した。旅費としては、研究分担者との研究打合せ、本研究成果に関する学会発表のための旅費に使用することを計画している。特に次年度は研究期間の最終年度にあたるため、前年度からの繰り越し分を学会発表や情報収集のための出張旅費に充当し、研究成果を積極的に行う。その他費用としては、国際誌への投稿に向けた英文校閲ならびに投稿料、などを計画している。
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