2018 Fiscal Year Annual Research Report
Examination about utilization of "social surrogates" for expansion and reconstruction about social network in child-rearing period
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15K01787
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| Research Institution | Hiroshima International University |
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Principal Investigator |
西村 太志 広島国際大学, 心理学部, 准教授 (30368823)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
相馬 敏彦 広島大学, 社会科学研究科, 准教授 (60412467)
古谷 嘉一郎 北海学園大学, 経営学部, 講師 (80461309)
長沼 貴美 創価大学, 看護学部, 教授 (80432714)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 子育て / 女性 / 社会的代理人 / 夫婦関係 / 自己効力感 / シャイネス / 流動性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2018年度は、2016－17年度に引き続き，オンラインパネル調査の第三回目を実施した。初回調査の回答者（当時妊娠16-40週の女性）の出産し、概ね子どもが1歳半程度となるため，就業状態や居住環境など個々の生活環境の変化も踏まえた対人ネットワークの変化の検討を行った。データ分析の結果、妊娠中の子育てに関する自己効力感の高さは、出産後の母親の「子育て環境に対する地域評価」に対してプラスの影響を及ぼすことが示唆された。また、シャイネスが高い女性であっても、出産前からの旧友を「社会的代理人」として利用していれば、出産後の対人ネットワークサイズが大きくなることも示された。
また、子育て支援現場における「社会的代理人」の位置づけについて把握するために、札幌市が運営する「まちなかキッズサロン～おおどりんこ～」研究チームで訪問し、施設職員等に対して子育て支援の実情や保護者のネットワーク作りの支援体制などについての聞き取り調査を行った。流動性の高い都市部の子育て支援では多様な属性を持つ人が施設を利用できる機能を施設が持つことが、「子育て」を一つのハブとして捉え、夫や周囲の友人などを「社会的代理人」として子育て中の女性がより活用でき、子育てを介した対人ネットワークの充実にも貢献すると考えられる。
本研究課題における一連の成果は、日本心理学会第82回大会（2018年9月東北大学で開催）において自主企画シンポジウム「社会の中の家族、家族の中の個人－社会心理学の視点から子育てを考える」において、研究代表者・分担者全員が参加する形で、総括的な成果報告と討論を行った。しかしながら、より詳細な検討を行うことができる余地もあるため、得られたデータについて詳細なデータ検討も進め、研究論文や学会等における学術成果発表も今後継続的に行う。
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Research Products
(6 results)
