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2016 Fiscal Year Research-status Report

「おもてなし」の多面性に関する実証的国際比較研究

Research Project

Project/Area Number 15K01954
Research InstitutionUniversity of Shizuoka

Principal Investigator

岩崎 邦彦  静岡県立大学, 経営情報学部, 教授 (40315213)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 藤澤 由和  宮城大学, 事業構想学部, 教授 (70387330)
Project Period (FY) 2015-04-01 – 2018-03-31
Keywordsツーリズム / おもてなし / 観光
Outline of Annual Research Achievements

本研究は、我が国が、これまで以上の訪日観光客を受け入れていくために、その強みをより強化していく必要があるなかで「おもてなし」という対人対応のあり方に着目し、その実証的な検討を可能とする基盤構築を最終的な目標としている。そもそも「おもてなし」という対人対応のあり方は、これまであまりにも漠然としたもので、「日本人らしさ」などという形で我々日本人においても明確化が十分なものとはなっていなかった。そこで本研究においては、「おもてなし」の多面性とその規定要因を実証的な国際比較を通して明らかにすることを目的とした。
本年度は、こうした目的を達成するために、前年度における論点の整理を踏まえ、国際比較のための具体的なアンケート調査を実施した。
加えて、こうしたアンケートによる定量調査を補完するために、オーストラリアなどにおいて実地調査を行い、関係者らへのヒヤリングを通して、当該研究における論点の整理と明確化を行った。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究計画において予定していた項目をほぼ終了することができたため。

Strategy for Future Research Activity

これまで複数の国において実施した調査におけるデータを用いて、データセットの構築を行い、データの解析を行う。「おもてなし」の概念規定を中心に「おもてなし」が訪日体験への満足度にどのように寄与しているかという点に関しても中心に検討を行う。具体的には調査項目を因子分析し、さらにこれら因子を変数とした回帰分析を行う。また別の観点から差異を検討するために、共分散構造分析を実施し、同集団内(調査対象地域)の適合モデルを構築するとともに、さらには異母集団間のモデルの違いなどを明らかにする。
またこれらの作業を踏まえて、研究協力者も含めた、研究組織全体での検討を実施し、研究成果に関して国内外で公表を行うこととする。また本研究により構築された調査データに関しては、その二次利用に関する方法の検討を行い、広く利用しうる環境の準備を整えることとする。

Causes of Carryover

計画段階で予定していたとおり、最終年度においては研究成果のとりまとめを行うため、その費用を予定通り消化する予定

Expenditure Plan for Carryover Budget

研究代表者、研究分担者における打合せを行いための旅費および研究成果の公表を行うための費用とする。

  • Research Products

    (1 results)

All 2017

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results)

  • [Journal Article] How does tourism differ among generations? Tourists from the United States and their willingness to visit Japan2017

    • Author(s)
      Yu Ishida, Miki Miyaki, Yoshikazu Fujisawa Kunihiko Iwasaki
    • Journal Title

      International Journal of Tourism Sciences

      Volume: 17 Pages: 49-60

    • Peer Reviewed

URL: 

Published: 2018-01-16  

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