2017 Fiscal Year Annual Research Report
Comparison of leisure activity data between JAPAN and neighboring Asian countries
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15K01965
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| Research Institution | J. F. Oberlin University |
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Principal Investigator |
山口 有次 桜美林大学, 経済・経営学系, 教授 (60409688)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
齋藤 隆夫 桜美林大学, 法学・政治学系, 教授 (00439051)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | レジャー / 参加率 / 参加希望率 / 潜在需要 / レジャー白書 / モンゴル国 / 韓国 / 中国 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究代表者が28年間執筆に携わる『レジャー白書』の調査手法を、アジア近隣諸国に適用することにより、今後レジャー活動の発展が見込まれる国々の約100種類ものレジャー活動の参加率、参加希望率、潜在需要を定量化し、日本のデータと比較してそれぞれの国の特性を明らかにした。『レジャー白書』は、日本人のレジャーの現状や動向を把握できる貴重なデータとして、産業界や学術研究分野において有効活用されているが、同一の調査手法で行った総合的な国際比較データは見られない。調査は、Webアンケート方式で行ったが、高齢者層を中心に、質問紙調査でサンプルを補完した。サンプル数は、モンゴル国342、韓国571、中国・上海657、中国・海南1331であった。
調査対象国のなかで、韓国の参加率水準は日本より高く、活動が活発である。日本と韓国は、参加率と参加希望率にそれぞれ相関関係が見られた。中国・上海の参加希望率は日本と相関関係にあった。モンゴル国、中国・海南については、日本と相関関係は見られなかった。これにより、参加希望率の相関、参加率の相関の順に活動状況が満たされながら発展していく可能性が推察された。一方、モンゴル国では、参加率と潜在需要・年間平均活動回数・年間平均費用にそれぞれ相関関係がみられた。韓国と中国・上海、中国・海南では、参加率と参加希望率に相関関係が見られた。こちらは、参加率と参加希望率の相関がみられた後、多様化の進展で相関が薄れる方向に進むものと推察される。
この研究成果は、学会発表するだけでなく、『レジャー白書』に投稿し広く公開した。同時に、調査対象国においても、学会発表やシンポジウム、講義などを行い、情報発信を行った。この成果は現地の関係機関において有効活用されるだけでなく、日本のレジャー関連企業が各国に進出する際のマーケティングデータとしても期待できる。
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