The research of movies among the japanese entertainment business in the early 20th century

2018 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 15K02174
• Research Institution: Osaka University
• Principal Investigator: 横田 洋 大阪大学, 総合学術博物館, 助教 (50513115)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: 日本映画史 / 芸能史 / 日本演劇史

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、明治末期に新しい興行物として登場した映画と既存の芸能や興行の環境との関係について検討したものである。映画の登場という歴史的な事象を客観的に検証するには既存の芸能との関連で議論されなければならないが、従来の芸能史では芸能としてあるいは興行物としての映画を本格的な研究対象として扱ってこなかった。本研究では芸能をめぐる環境的な側面、特に、「1 、芸能環境の地政学上の変化」、「2、劇場認可の要件の変化」、「3、芸能と税制度」の3つのポイントにしぼり、調査を行い、研究を進めてきた。 その中で、例えば従来の見世物小屋が東京でいえば浅草公園六区のような興行街、盛り場に集中していたのに対して、映画館は必ずしも盛り場とは言えない市内各所に進出していったことなどが明らかとなった。一方、明治以来の警察は近世以来の演劇や劇場を頂点とする芸能間ヒエラルキーを基盤に芸能の取り締まりを行ってきたが、警察の取り締まりが映画に集中することが、一方で、既存の劇場の特権的地位を失わせることにつながり、近世以来の芸能間ヒエラルキーが解体されていく一因となったことなども明らかとなった。また同様の傾向は警察の取り締まりにとどまらず、芸能に対する税制度的側面からも指摘できる。劇場に対する課税と映画館に対する課税を比較していくと映画館に対する課税がより重くなっていく傾向が確認できる。ただし、芸能に対する課税は地方税であり、全国的に同様の傾向があったのか、地方により異なるのかといった点については、必ずしも把握できておらず、今後の課題としたい。上記で調査検証した事例などは日本演劇学会など場で口頭発表を行い、また「明治期の映画取り締まり」（『演劇学論叢』17号、2018年）などの論文として発表した。