2016 Fiscal Year Research-status Report
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15K02631
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
佐藤 尚子 千葉大学, 国際教養学部, 准教授 (40251152)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松下 達彦 東京大学, 大学院総合文化研究科, 准教授 (00255259)
橋本 美香 川崎医科大学, 医学部, 准教授 (70462041)
笹尾 洋介 豊橋技術科学大学, 工学部, 准教授 (80646860)
田島 ますみ 中央学院大学, 法学部, 准教授 (90534488)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 日本語語彙サイズテスト / 学術共通語彙テスト / 漢字変換能力テスト / 日本語語彙量測定 / 日本語使用者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、日本語の語彙量を用いて、1つのスケールで日本語使用者の日本語能力を測定するテストの開発である。研究分担者の1人である松下によって開発された日本語非母語話者用の語彙量テストを利用し、多様な背景を持つ日本語使用者の一般語彙に関する語彙量テスト、大学の学びに必要な学術語彙および漢字能力に関するテストの開発を行うものである。これにより、日本語に関して多様な背景を持つ学習者を対象としたカリキュラムの開発に貢献できる。
平成28年度は学術共通語彙テストの開発と実施を行った。まず、平成28年4月～5月に国内3大学の日本人学生を中心とした500名に、使用頻度2万語までの学術共通語彙テスト1.0バージョンを実施し、データの収集を行った。その結果を8月に開催された日本リメディアル教育学会第12回全国大会で発表した。次に、昨年度、日本国内・韓国・中国・インドの大学および日本語教育機関で日本語学習者400名に実施した5万語までの語彙サイズテストと漢字変換能力テストの結果を9月に開催されたバリ2016日本語教育国際研究大会で発表した。さらに、8月～9月に韓国で100名、日本国内の国立大学1校で日本人学生・留学生45名に対して学術共通語彙テスト1.0バージョンを実施した。それらの結果と既に収集したデータを踏まえて、平成29年3月に第19回専門日本語教育学会研究討論会で発表を行った。そして、次年度の実施のために、学術共通語彙テスト2.0バージョンの開発を行った。また、平成27年度に行った使用頻度5万語までを範囲とした語彙サイズテストの結果を論文にまとめ、千葉大学『国際教養学研究』Vol.1(平成29年3月発行）に発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成28年度に実施を計画していたのは、①国内および海外での学術共通語彙テストの実施、②日本リメディアル教育学会での発表、③日本語教育国際研究大会での発表、④実施したテストの見直し、⑤使用頻度5万語までを範囲とした日本語語彙サイズテストの結果を論文にまとめ、発表する、の５つである。
①については、国内4大学および韓国1大学でテストを実施し、データ収集を行った。②③については計画通り、学会での発表を行った。また、⑤については論文にまとめ、千葉大学『国際教養学研究』Vol.1に発表した。④については逐次、実施したテストの見直しを行い、次のテストの開発に反映させた。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度は①国内および海外での学術共通語彙テストバージョン2.0の実施、②日本リメディアル教育学会での発表、③平成28年度に学会で発表した研究題目を論文化することを考えている。
また、本研究の成果をWeb上で発表することを考えており、その方法についても検討する。
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| Causes of Carryover |
平成27年度に急遽インドで調査を行うこととなり、そのために前倒しで70万円の配分を受けたが、その後、インドでの調査が中止となり、その70万円を繰り越すこととなった。平成28年度においてもそれが全て使用できず、平成29年度に繰り越すこととなった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度は最終年度であり、当初から、今回の科研による成果発表をWEB上で行うことを計画していた。その経費に充てる計画であり、使用可能と考えている。
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