2018 Fiscal Year Annual Research Report
A Disspora Stidy of Scottish peoples in Japan after the Anglo Japanese Trearty by 8th Lord Elgin
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15K03588
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| Research Institution | Soka University |
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Principal Investigator |
北 政巳 創価大学, 公私立大学の部局等, 非常勤講師 (90063924)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | スコットランド実学 / フランス啓蒙主義 / 日本の近代化 / 経済倫理 / 第8代エルギン伯爵 / 大乗経 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
退職にともなう環境変化に対応して、１年間の延長をみとめていただき、研究の集大成を考えていた。しかし諸般の事情から研究進展の変更を余儀なくされた。できた部分は、従来の研究のからのメール深化の試みができたことである。具体的には2017年5月フランスのパリ学士院での講演「日本人の経済倫理と宗教」の報告である。
フランス学士院の「経済と倫理」部門のリスリー会長から「先進国の中で、なぜ日本は他の西欧職に比して、犯罪率も社会的抗議活動はすくないのか」の質問から始まった。私の説では、明治日本が技術とともに輸入したスコットランドの実学思想の開花が日本の工業化の成功につながった点、またフランスの学士院はフランス革命の翌年の設立されたが、フランスの百科全書派は、18世紀アダム・スミスに象徴されるようにスコットランド啓蒙主義とのつながりがあった点、さらに日本が第2次世界大戦後にアメリカ人マッカーサーがもたらした民主主義が評価されるが、マッカーサ自身はスコットランド移民の末裔であり、思想的にはアメリア主義の信奉者であったし、アメリカ主義は19世紀に生まれるが、その源泉はスコットランドの実学主義にあったことを評価した。
つまり、科研費をいただいて研究してきた第8代エルギンが活躍した時代と、スコットランド人牧師・外交官・技師・教師のネットワークの中で、近代世界が形成された歴史の中に、日本の幕末から現代までの社会発展も含まれることを例証できた。 パリ学士院の報告は、学士院小冊子以外に、リスリー会長の主催する文明観対話グループの雑誌にも掲載された。 そこで報告時にいただいた質問も考慮し、再度まとめて、本学の経済学部の紀要（創価経済論集 48巻1－4号合併号）に掲載してただいた。
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