2016 Fiscal Year Research-status Report
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15K03630
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| Research Institution | Nanzan University |
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Principal Investigator |
安藤 史江 南山大学, ビジネス研究科, 教授 (70319292)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 組織学習 / チーム・マネジメント / 学習する組織 / 価値観 / ダイバーシティ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2年目である平成28年度は、チーム・マネジメントに関する調査にご協力を表明してくださった1社に対して、ヒアリング調査を実施した。チームとして高い業績をあげている職場2か所、思わしくないチーム業績の職場3か所、本部という計6か所のチーム・リーダーにヒアリングを行った。その際には、1年目である平成27年度に行った文献整理を通じて浮かび上がってきた、望ましいチーム・マネジメントのあり方、学習する組織づくりに必要と思われる項目（学習する組織論に関しては、先行研究を整理・再検討し、その成果は単著論文「「学習する組織」論再考」として発表済みである）を中心に、半構造的な形式で質問を試みた。
その結果、高い業績をあげているチームにあるが、低い業績のチームにはない特徴が難点か確認された。その中には、仮説として掲げた項目に関係するものはもちろん、先行研究ではそれほど明確に指摘されていない項目もあった。そこで、この発見事実をより一般化しうるのか、あるいは、そうではないのかを確認するために、現在、この協力企業の従業員を対象にしたより広い質問票調査の実施を予定し、質問票の設計を行っている。
質問票の設計にあたっては、先行研究の整理およびヒアリング調査の結果、重要性が高いと考えられた、価値観のダイバーシティを中核に据えたものとしている（このテーマに関しては、「「多様な価値観」で強い職場をつくる」でも発表済みである）。現在は、質問票調査の実施時期について、調査協力企業との間でスケジュール調整を行っているところである。可能な限り、平成29年度の前半までに実施し、後半はその分析に専念できるようにしたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実績の欄に記したように、調査協力が1社から得られ、チーム業績の高いチームとそうでないチームの特徴に関して、デプス・インタビューを予定通り行うことができた。また、その結果、そうしたヒアリング調査から明らかになった点をより一般化しうるための質問票調査を実施することもほぼ確定している。
ヒアリング調査の終了が予定よりやや遅れ、2017年3月になったため、まだヒアリング調査の結果を論文や学会発表などの形にはできていないが、その準備は既に整っているため、可能な限り早いタイミングで形にする予定である。
また、平成27年度に発行したワーキングペーパーをもとに、著書（執筆代表者として共著）も執筆し、現在、印刷中である（出版予定はもともと2017年3月だったが、4月にずれこんでいる）。
以上の理由により、綜合的にみると、おおむね順調に進展していると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
上述のように、ヒアリング調査の結果を論文としてまとめると同時に、比較的早い時期での質問票調査の実施を予定している。質問票調査の対象者は、ヒアリング調査に応じていただいたリーダーを含む職場の方々、その他の従業員の方々、あわせて約200名を予定している。
また、文献サーベイも引き続き、掘り下げていく。
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| Causes of Carryover |
予定していたヒアリング調査が主に調査協力企業のご都合のため、予定より大幅に遅れたため、ヒアリング調査の後で、その調査結果を踏まえて実施することになった質問票調査の設計も遅れることとなった。
当初は予定していなかったものの、質問票調査の分析には欠かせない統計ソフトを改めて購入する必要性が生じ、その費用を保留しておいたが、質問票調査の遅れが生じる中、購入自体も遅れてしまった。そのため、年度内の決算に間に合わない結果となってしまった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
上記の理由により、統計ソフトの購入が遅れたが、結果的には年度内に購入ができたため、決算そのものは平成29年度に回ったものの、既に使用済みである。したがって、翌年度分として請求した助成金は、申請当初の使用計画通りに進めることが可能になっている。
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