2017 Fiscal Year Annual Research Report
Sociological analysis of opt-in web survey representativeness.
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15K03827
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| Research Institution | Nara University |
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Principal Investigator |
吉村 治正 奈良大学, 社会学部, 教授 (60326626)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
正司 哲朗 奈良大学, 社会学部, 准教授 (20423048)
渋谷 泰秀 青森大学, 社会学部, 教授 (40226189)
渡部 諭 秋田県立大学, 総合科学教育研究センター, 教授 (40240486)
小久保 温 八戸工業大学, 工学部, 教授 (50295953)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 社会調査法 / Web調査 / 網羅誤差 / 非回答誤差 / 非標本誤差 / 標本抽出フレーム / 傾向スコア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本課題は、統計学では予測のできないWeb調査の非標本誤差の発生を、社会学で蓄積された社会調査の知識を駆使して明らかにすることで、社会調査データの質の向上に貢献する。Web調査は急速に普及しているが、登録モニターを標本としているため、標本の代表性について深刻な疑問がある。そこで、社会学でこれまで培われた地域調査のノウハウに基づいて、一般人口からの無作為標本抽出に基づく独自のWeb調査を実施し、これと一般的なモニター登録型のWeb調査のデータを対比することで、一般的なWeb調査の非標本誤差、特に網羅誤差(coverage error)と非回答誤差(nonresponse error)を明らかにする。これが本課題の趣旨である。
最終年度は、28年度に実施した標本抽出フレームの異なる二つの調査（住民基本台帳からの無作為標本抽出によるものと、業者委託による登録モニターによるもの）のデータを分析し、その結果を二つの学会（日本行動計量学会および日本社会学会）において報告した。一般的にモニター登録型のWeb調査においては社会意識や態度の測定に際して一定方向の偏りが出やすいと指摘されている。本課題で行った調査でも、この傾向ははっきりと観察された。データ分析の結果、この偏りは非回答誤差、測定誤差、および職業的回答者(professional respondents)の存在のいずれかを原因とするともみなし得ず、したがって網羅誤差に帰属されることが明らかになった。この結果は、学術研究をWeb調査で行う場合に重要な論点を提起するものである。
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Research Products
(3 results)
