2015 Fiscal Year Research-status Report
バーチャルリアリティを用いた発達障害児・者の空間認知能力評価とその改善
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15K04105
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Research Institution | National Institute of Advanced Industrial Science and Technology |
Principal Investigator |
渡邊 洋 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 人間情報研究部門, 主任研究員 (20358386)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
若宮 英司 藍野大学, 公私立大学の部局等, 教授 (20426654)
梅村 浩之 国立研究開発法人産業技術総合研究所, バイオメディカル研究部門, 主任研究員 (10356587)
氏家 弘裕 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 人間情報部門, グループリーダー (40262315)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 発達障害 / バーチャルリアリティ / 空間認知 / 歩行 / 認知地図 |
Outline of Annual Research Achievements |
発達障害児・者の空間認知能力を定量的に評価しする技術を開発し、リハビリテーション技術の確立を行うことが本研究の目的である。特色として、VRシステムを用いて現実場面に近い環境を模擬しそこでの空間探索行動を計測することが挙げられる。この観点から27年度は以下の点について研究の展開を行った。
1)ヘッドマウントディスプレイ(HMD)への実験プログラムの移植、2)健常児童データの取得、3)発達障害児データの取得、4)論文の作成
1)については、共同研究者の所属先である大阪医科大学LDセンターにおいて実験実施を可能にするために必要なシステムの構築である。2)については、これまでコントロール群として健常大学生を対象としたデータ収集を行ってきたが、発達段階での比較を可能にするために健常児童のデータ週を実施した。3)については、本研究の主題であり、またHMDを用いた実験の可能性を検証する予備的な実験実施である。4)については、コントロール群としての健常大学生および健常児童の比較を行った結果を原著英語論文として発表した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
1)実験環境構築について:計画では「産総研および外部機関における研究分担者が平行してデータを収集するために、HMDを用いた実験環境の構築も開始する」とした。これについては予定通り予備実験の実施を可能とする進捗を果たした。
2)データ収集について、計画では、「HMDを用いて健常学童によるコントロールデータを10例程度収集、健常大学生25名、発達障害児・者25名程度で行う」とした。このうち健常学童はVR装置を用い10名、発達障害児はHMDを用いて16名の実験を実施した。健常大学生のデータ収集については実験責任者の拠点間異動に伴い実験を実施することができなかった。
3)対外発表について、予定では「国内学会発表を2報、論文化1報を目標とする」を予定とし、国内学会において1報、英語原著論文を1報発表した。
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Strategy for Future Research Activity |
実験責任者の拠点間異動に伴い、以下の研究体制で実施する。 1)産業技術総合研究所:没入型VR装置およびHMDを用いた健常成人を対象とするコントロール群のデータ収集を行う。データ数としては50名程度を予定している。2)大阪医科大学LDセンター:発達障害児・者および健常児を対象とした、HMDによるデータ収集を行う。データ数としては20名程度を予定している。
この目的のために、没入型VRシステムと同等の検査ができるような、HMDによるシステム開発を継続する。対外発表としては国際会議1報、国内会議1報、論文化1報を目標とする。
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Causes of Carryover |
産総研側の組織改編に従って、実験責任者が拠点間異動を行ったため実験計画に変更を余儀なくなされた。そのため使用する実験機材を変更し共同研究者側(大阪医科大学)での実験に重点を置き、産総研側での実験実施は縮小されることとなった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
メインの実験装置であるVR装置の拠点間の移動がH27年度末に完了したため、H28年度は新しい拠点での実験実施が可能となった。残額を含め産総研側での実験実施を遂行する。
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Research Products
(2 results)