2017 Fiscal Year Research-status Report
| Project/Area Number |
15K04155
|
|---|
| Research Institution | Gihu University of Medical Science |
|---|
Principal Investigator |
八田 武俊 岐阜医療科学大学, 保健科学部, 准教授 (80440585)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
八田 純子 愛知学院大学, 心身科学部, 准教授 (40454318)
田村 達 岩手県立大学, 社会福祉学部, 講師 (10515109)
及川 祐一 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 助手 (10722481)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | 怒り反すう / 認知機能 / 性格特性 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では怒り反すう特性と精神疾患にかかわる様々な性格特性との関連を調べると同時に、怒り反すうは思考抑制に関する制御過程の失敗と考えられることから、ワーキング・メモリーなどの注意や抑制を司る認知機能との関連を想定し、検討することを目指している。本研究報告では、詳細な分析結果等について記さないが、その理由は研究期間内にさらにデータを追加する予定であり、結果が確定しないためである。そこで、現時点で収集したデータを成果報告として記す。
本年度の研究成果は下記のとおりである。まず、大学生を対象とした若年者に関するデータ収集を行った。具体的には認知機能の測定を行う実験を開始し、40名以上のデータを得た。ただし、測定に注意機能の測定に用いるD-CATの得点化はすべてのデータが集まった時点で業者に依頼するためまだ解析を行っていない。その他に怒り反すう特性と抑うつ傾向、自己愛傾向、心的外傷性ストレス症状に関する質問紙を実施し、110名ほどのデータを得た。昨年度、怒り反すう特性は総合的な自己愛傾向と直接関連しないこと、また、自己愛傾向の下位尺度である注目・賞賛欲求との間に有意な関連があることを示す結果が得られたが、データの追加によって、今後異なる結果が得られる可能性もある。なお、現時点では他機関において測定した一部のデータを含めていないため、実数は本報告以上となる予定である。さらに、バイオフィードバックが怒り反すうに及ぼす効果を検討するための実験を開始した。
高齢者については、300名ほどから不安特性と認知機能に関するデータを得ることができた。ただし、本研究は怒り反すうとの関連について調べることが目的であり、これらのうち、5年前に怒り反すう尺度に回答した人が対象となるため、本研究の解析対象者は一部に限られる。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
代表者の所属研究施設において、個人情報保護法の改正に伴う倫理審査の見直しが行われ、公表したものを除き、進行中の研究を含むすべてについて再度倫理審査を受けることとなったため、約半年ほど研究の中断を余儀なくされた。また、倫理審査委員の発言や手続きに要する時間等により、一部の研究については断念せざるを得なくなった。その他にも代表者の職位や分担者の雇用期限などにより、研究エフォートの見直しが必要となった。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今後は、心拍変動フィードバックによる怒り反すうの緩和について検証する予定である。ただし、研究倫理に関する再審査によってかなり遅れており、十分なサンプル数が得られるかは怪しく、その場合、期間の延長を申し出るなどしてサンプル数を増やしたい。また、これまでと同様に、怒り反すうと認知機能に関するより多くのデータを収集する予定である。ただし、平成29年度の倫理審査による研究遅滞のため、研究計画自体の大幅な見直しが必要となった。その見直しによる大幅な変更として、臨床場面における疾患への調査と介入実験については実施しないこととした。。
|
| Causes of Carryover |
代表者の所属研究施設において、個人情報保護法の改正に伴う倫理審査の見直しが行われ、ため、約半年ほど研究の中断を余儀なくされたことや代表者の職位や分担者の雇用期限などにより、研究の進捗状況として大幅に遅れていることが次年度使用額が生じた主な原因である。次年度は実験研究をできる限り進めると同時に、研究期間の延長申請が必要であると考えている。
|
