2017 Fiscal Year Research-status Report
「職員室文化」の継承による学校づくり推進のための力量形成に関する研究
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15K04299
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
林 孝 広島大学, 教育学研究科, 教授 (30144786)
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2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 職員室文化 / 教師の力量形成 / 地域とともにある学校づくり / 特色ある開かれた学校づくり |
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| Outline of Annual Research Achievements |
地域に根ざした特色ある教育活動を展開する学校において継承されている「職員室文化」の現状をめぐり、勤務地・校種・経験年数の異なる4校の教諭4名のグループインタビュー及び個別のインタビュー調査の結果(平成28年度末実施)に基づき、勤務校で教職員の力量を向上させるために行われている取組とその効果をめぐって分析考察し、教職員の力量形成に資する「職員室文化」の特徴を学校の条件性に照らして明らかにすることに努めた。
そのため、第一に、学校の「職員室文化」の継承による「特色ある開かれた学校づくり」に資する教職員の力量形成のあり方について、勤務校の「学校のもつ条件性」という良さを生かしながら長年行ってきた教育活動に象徴される「職員室文化」が継承され，結果として、そこに実感される勤務校の価値ある取組を教職員それぞれは咀嚼し自分の力量向上へと繋げて行くことを再確認した。 第二に、上述の4校の教諭4名のグループインタビュー及び個別のインタビュー調査の結果について分析考察した。具体的には、広島県内の勤務経験20年以上の小学校・中学校ベテラン教諭2名と広島県外の小学校若手教諭2名の学校の「職員室文化」に対する視座の異なりを抽出し学校づくりに資する「職員室文化」との出会いと自己の力量形成への取り込みを確認した。第三に、「職員室文化」のもつ学校づくり推進に対する機能について、「職員室文化」は、①“その”学校づくり推進に機能し、②教員の異動によって“別の”学校づくり推進にも機能していることが示唆された。なお、上述のベテラン教諭2名が異動・昇任で精緻化した調査の未実施及び力量形成のモデル化に経験年数別対象者の追加調査の必要が課題として残された。研究期間を1年間延長し、平成30年度において、それら有効な質的な調査データを収集し、学校づくりに係る研修プログラムの開発のための学校経営方策を明らかにする。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本来は3年間の研究計画である。予定した調査対象者の異動・昇任に伴う調査実施が困難となったこと、力量形成のモデル化に経験年数別対象者の増員による追加調査が必要であることが明らかとなったこと、及び研究代表者の業務によるエフォートの変更に伴い、研究期間を1年間延長することとなったため、「(4)遅れている。」とした。
平成29年度では、第一に、勤務地・校種・経験年数の異なる4校の教諭4名のグループインタビュー及び個別のインタビュー調査結果の分析考察により、平成28年度までの成果である「職員室文化」の継承による「地域とともにある学校」としての「特色ある開かれた学校づくり」に不可欠となる力量について、赴任校において、目標として価値ある取組につながる「職員室文化」や手段として取り組むこととなった「職員室文化」との出会いによって、それへの取組の中でその学校や地域ならではの大切にされてきた価値を日々感じながら、自身のあり方や生き方を鍛錬してきたことを再確認した。また、第二に、「特色ある開かれた学校づくり」の取組との関連から職員室文化形成のメカニズムを明らかにするために実施した、勤務地・校種・経験年数の異なる4校の教諭4名のグループインタビュー及び個別のインタビュー調査の分析考察を進めた。その結果、学校の「職員室文化」に対する視座の異なりを抽出して学校づくりに資する「職員室文化」との出会いと自己の力量形成への取り込みを確認した。さらに、「職員室文化」のもつ学校づくり推進に対する機能について、①「職員室文化」は“その”学校づくり推進に機能するとともに、②教員の異動によって、「職員室文化」が“別の”学校づくり推進にも機能しているとの示唆を明らかにできた。
なお、平成30年度において、有効な質的な調査データを収集して、学校づくりに係る研修プログラムの開発のための学校経営方策を明らかにする。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30 年度では、これまでに実施したインタビュー調査結果の分析考察を進め、地域に根ざした特色ある教育活動を展開する「職員室文化」の現状と「特色ある開かれた学校づくり」の取組との関連について、力量形成のモデル化に経験年数別対象者の増員による追加調査を含め、データを収集・精緻化を図る。それらの結果とこれまでの3年間の研究成果に基づき、学校のもつ条件性に根ざす「特色ある開かれた学校づくり」の事例を検討し「職員室文化」の継承による学校づくりに係る研修プログラムの開発のための学校経営方策を明らかにする。
その分析考察では、その学校に同時代を共有した教職員全てにおいて効果的であるのか、また、教職員全てにおいて自覚化されるものであるのか、さらに、時代を超えて共有され続けていくのかなどについての検討を視点とし、学校のもつ条件性に根ざす「特色ある開かれた学校づくり」の事例から抽出した「職員室文化」の継承による学校づくりの力量をめぐって研修プログラムの開発につなげていきたい。
得られた質的データは、質的データ分析手法の一つである大谷（2008）が提案したSCAT法を用いて分析し、(1)「職員室文化」に見られる学校の伝統(縦軸)とともに、(2)「特色ある開かれた教育」に対する地域の願い(横軸)の２点から、その接点を検討している。それらのことを通じて、「地域とともにある学校」として「特色ある開かれた学校づくり」につながる力量の構成要素とその構造化を考察している。以上の結果を総合考察して、学校づくりの力量に係る研修プログラムをめぐって、その目的を「地域とともにある学校」として「チームとしての学校」を目指すものとし、その方法には校内研修等をアクティブラーニングの手法を参考にしたプログラムに関する示唆を明らかにしたい。
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| Causes of Carryover |
研究者による出張しての資料収集が、業務変更に伴うエフォート変更もあって本務の遂行の為できなかったことによるところが大きい。
研究成果の取り纏めに研究員を雇用して定期的に資料整理に努めるとともに、最終年度の調査計画の充実に努め、有用な研究を推進するように使用する計画である。
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