2015 Fiscal Year Research-status Report
都市計画規制の影響を考慮した緑の建築と省エネルギーの効果を検証するVRツール
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15K06354
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| Research Institution | Kanazawa University |
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Principal Investigator |
沈 振江 金沢大学, 環境デザイン学系, 教授 (70294543)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉原 健一 岐阜経済大学, 経営学部, 教授 (80259267)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | スマートシティ / CEMS / 建築可能な空間 / 太陽光発電パネル / サス ティナブルデザイン / 区画 / エネルギー消費量 / 居住者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
低炭素都市づくりの実現には,省エネルギーの対策として取り込んできたスマートシティの計画施策は,CO2 の減少に繋がるので,大都市にはもちろん,地方中心都市にも導入すべきものである．今年度、研究事項１として計画した研究内容について、資料収集と現地調査を行った。スマートシティに関する関連施策を整理するには、特にホームエネルギー管理システム(HEMS)とコミュニティエネルギー管理システム（CEMS）の技術と運営実態を調査した。具体的には、豊田市、柏市においてスマートシティのモデル事業地区を対象に、現地調査を実施した。そして、研究事項２と3で計画した研究内容について、仮想空間の宅地における都市計画規制に基づく建築形態の推測を行い、 都市計画規制による建築の省エネルギー効果のデザインツール のプロットタイプの構築を行っている。都市計画規制の適用により，建物の形態，発電量，省エネルギーとの関連で、住宅地域において、居住者の生活行為に基づくエネルギー消費量をシミュレーションによって解明することを試みた．そして、研究事項４で計画した事例地区の実験に関連して、関連企業にとの連携により、エネルギー消費のことについて、居住者調査とデータ収集を行った。本研究の課題について、クインズランド大学、シンガポール国立大学、政治大学、清華大学などの教員との連携により、海外の短期留学生が金沢大学で行った共同研究を国際ワークショップで発表した。
関連の研究成果を国際会議で6論文を発表し、査読論文2編を掲載した。そして、本研究にも関連する都市域の区画、生活行為の解析に関連する内容をSpringerで本を出版した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初計画していた研究事項１であり、スマートシティのモデル事業地区、柏市、豊田市のモデル事業地区の調査を実施した。そして、研究事項２と３に関して、仮想空間の宅地における都市計画規制と建築の形態 を検討し、都市計画規制による建築の省エネルギー効果のデザインツールの開発をしている。実験地区に関して、企業との連携で、住民のエネルギー消費の調査を実施した。
上記に説明したように、おおむね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度から構築しているデザインツールをさらに検討し、継続的に開発作業を進める。研究事項２について，仮想地区を構築し，都市計画規制が建築可能な空間に与える影響について，宅地を対象に都市計画規制を適用した場合の建築可能な空間の類型化などを検討する．そして、研究事項1 で調べた関連施策は，HEMS、CEMS の運営に関連して，建築可能な空間に基づく屋上の最大面積，外壁面積を推測することにより，太陽光発電パネルの配置可能数と垂直緑化の面積を推測でき，コミュニティにおいてCEMS により住民サイトで提供できる最大電力を予測できる．そして、居住者の世帯パータンやエネルギー消費パータンとの関係も実態調査を通して調査する。そして、都市計画の規制が全地区の省エネルギー対策への影響を再現できるように、事例地区を取り上げ，代替案の評価を行い，必要に応じて研究事項1-4を繰り返して行い，システムの適用と改良を行う．
平成28 年度には，研究事項1－4 を継続的に行い，特に専門家による評価を行い，システムの改良を行う．設備購入計画がない．
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| Causes of Carryover |
研究成果を公表するため、英語論文の校正費用、出版費の支払いがあり、それらの経費が掲載決定後に発生するので、次年度使用額が発生した。そして、関連の国際会議への成果発表が次年度で行うことになったこともある。柏の葉、豊田のモデル事業の現地調査をしたが、事例地区の現地調査もあり、次年度で行うことにした。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
英語による査読論文の校正と出版費の支出
国際会議への成果発表、事例地区の補足調査
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[Presentation] Solar Power Energy Management in Japan2016
Author(s)
Zhenjiang SHEN, Miaoyi LI, Zhuo LIU, Yuanhe GAO, Zhou YU
Organizer
Proceedings of Workshop on Urban Planning and Management Sustainable Big Data and application for urban planning
Place of Presentation
Kanazawa City
Year and Date
2016-02-15 – 2016-02-17
Int'l Joint Research
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