適切な干潟・塩性湿地管理のための生態系評価手法の確立～貝類を指標として

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K07526
• Research Institution: Mie University
• Principal Investigator: 木村 妙子 三重大学, 生物資源学研究科, 准教授 (40346002)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 北村 淳一 三重大学, 生物資源学研究科, リサーチフェロー (00432360)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 干潟 / 塩性湿地 / 貝類 / エコリージョン / 保全

Outline of Annual Research Achievements

本研究は，まず環境省が全国157ヶ所で行った干潟調査の貝類のデータを元に，全国の干潟・塩性湿地生態系の生物地理的な評価単位（エコリージョン）を区分し，各種貝類の生態的特徴を生物的指数表にまとめる。また各調査地の出現種から各生物的指数を合算したレーダーチャートで視覚化することにより，健全性を簡便に評価する。そして並行して行う現地の環境調査から評価手法の妥当性を検証することを目的とした。27年度はこのうちエコリージョン区分と現地の貝類相および環境調査を行った。以下に今年度の実績の概要を述べる。
１．国内の干潟・塩性湿地のエコリージョンの区分
全国レベルの干潟・塩性湿地生態系の健全性評価のために，まず評価範囲の単位となる生物地理的なエコリージョン区分を行った。この基礎データとして，2002年から2004年に環境省が行い，申請者も参加した第7回自然環境保全基礎調査の全国干潟調査（環境省，2007）157ヶ所の貝類データを用いた。分析はTWINSPAN（二元指標種分析）を用いて，貝類相の類似度からエコリージョンを決定した。分析には２ヶ所以上の調査地点で確認された309種の貝類を使用した。分析の結果，日本の干潟の貝類相は10個のエコリージョンに分けられた。まず，南西諸島とその他の地域に大きく分かれ，次いでその他の地域から北海道，東北地方が分離し，その後，九州や本州地域内で複数区分に分離した。本研究で予定されている中部・東海地方の現地調査地点は同一のエコリージョン内にあるものと考えられた。
２．中部・東海地域の貝類相および環境調査
エコリージョン内の生態系健全性の評価のために，東海地方の伊勢湾，三河湾，英虞湾，浜名湖の６ヶ所の干潟や塩性湿地において貝類相調査と環境調査を行った。その結果，これまでに71種の貝類が確認され，各地点では17～29種が確認された。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

生態学的な健全性の比較を行う際には地域の生物相を反映したエコリージョン（土壌・気候・植生等が類似し，人為的な影響の程度が同じである地理的領域）内で行う必要がある。日本は国土が南北に長く，海流の影響も受けるため，地理的・気候的に生物群集が細かく分かれている。これまで干潟および塩性湿地生態系については全国的な健全性の検討が行われた例がないため，健全性を評価する際には，まずエコリージョンの定義が必要である。27年度の分析の結果，全国の干潟貝類のエコリージョンは大きく気候別に区分され，それぞれの区分に複数のグループが認められた。今回の分析により，中部・東海地方が同一のエコリージョンであると判定され，今後健全性の比較を行うことが適当であることが明らかになった。
中部・東海地方の現地調査としては，これまで環境省の全国干潟調査で行った15ヶ所のうち，6ヶ所で貝類相および環境調査を行った。貝類は71種がこれまでに確認された。また全国干潟調査では行われなかった詳細な地盤高や底質調査も行っており，現在分析中である。進行状況はおおむね順調と考えられる。

Strategy for Future Research Activity

全国の干潟貝類のエコリージョン区分の分析では，309種の貝類について10個のリージョンに分けられた。今後はこの分析で使用した貝類の生態的特徴から生物指数表をまとめ，多変量解析することで全国の各リージョンの貝類相の特徴を明らかにする。この成果は9月に開催される日本ベントス学会で発表をする予定である。
また引き続き，中部・東海地方の現地干潟調査を行い，各調査地の出現種から各生物的指数を合算したレーダーチャートで視覚化することにより，健全性を簡便に評価することをめざす。そして並行して行う現地の環境調査から底質分析等を行い，各地の環境特性を評価し，評価手法の妥当性を検証することをめざす。この成果は11月に開催されるアジア海洋生物シンポジウムで発表をする予定である。

Causes of Carryover

その他に含まれる高性能GPSについて，予算案では9カ月のレンタルとしたが，干潟の現地調査は春から夏を中心に行うため，今年度は4月から7月に3ヶ月間レンタルをし，残りは次年度のレンタルとした。また，旅費に関して，今年度は近隣の調査が多く，また学会発表を行わなかったため，予定よりも使用が少なかった。人件費の使用が少なかったのも，近隣の調査が多かったためである。

Expenditure Plan for Carryover Budget

次年度も高性能GPSは春から夏の3～4カ月のレンタルの予定である。旅費や人件費に関して，次年度は2回の学会発表を予定している。また，野外調査も今年度よりも多くの地点を行う予定である。