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2015 Fiscal Year Research-status Report

緑茶カテキンのがん細胞殺傷のしくみに基づいた新しい子宮頸部病変治療法の開発

Research Project

Project/Area Number 15K10721
Research InstitutionSaga University

Principal Investigator

横山 正俊  佐賀大学, 医学部, 教授 (40230669)

Project Period (FY) 2015-04-01 – 2018-03-31
Keywords子宮頸癌 / 化学予防 / 緑茶カテキン / HPV
Outline of Annual Research Achievements

1.子宮頸部病変におけるホスホジエステラーゼ5(PDE5)発現
子宮頸がん組織においてPDE5発現を免疫組織染色で検討した。扁平上皮癌と腺癌においてそれぞれ摘出標本のパラフィン封埋切片で抗PDE5抗体を用いて染色を行った。どちらの組織型でも癌組織の核にPDE5が発現していた。
2.子宮頸部発癌モデルにおけるEGCGとPDE5阻害剤併用による細胞増殖抑制効果
子宮頸癌細胞株SiHa(扁平上皮癌由来)とHeLa(腺癌由来)においてPDE5 阻害剤(vardenafil)の細胞増殖抑制効果を検討した。これまでの研究で緑茶ポリフェノール EGCGは、50 μM以上の高濃度でしか増殖抑制効果が認められなかったが、今回vardenafil 5μMを併用することでEGCG 10μMという低濃度でも増殖抑制効果が認められた。この濃度は緑茶を実際に飲用した場合の血中濃度に近く、またvardenafilの濃度も臨床応用されている男性性機能障害治療薬バイアグラを服用した場合の血中濃度に近い。
3.子宮頸癌症例におけるHPVタイピング                             子宮頸癌症例においてHPVタイピングを行い、今後EGCGとDE5阻害剤の併用効果とHPV型との関連を調べるための基礎データとした。腺癌や特殊型である小細胞癌からはHPV18が検出された。扁平上皮癌からはHPV16型やその関連する型が検出された。     これらの結果は、目的とする子宮頸癌におけるEGCGによる治療や化学予防の可能性を十分示唆するものであり、今後予定どおり研究を継続する意義が確認できた。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

初年度は研究を継続する妥当性を検討する意味合いがあったが、子宮頸癌組織において初めてホスホジエステラーゼ5(PDE5)の発現が確認できたことは大きな意味を持つ。さらに実際に、子宮頸癌由来細胞株でEGCGの細胞増殖抑制効果がPDE5阻害剤で増強されることも確認できた。今後、研究を継続、進展させる意義が確認でき、今後につながるものであった。

Strategy for Future Research Activity

今後は、子宮頸癌の症例を増やしてPDE5の発現に組織型や進行期などで相違があるのかを検討する、さらに、前癌病変である異形成ではどうかも検討する。増殖抑制効果をわれわれが樹立している子宮頸部前癌病変モデルである不死化細胞株においても調べる。これらの結果によりこのEGCGと抗PDE5阻害薬の併用が、子宮頸癌の治療だけでなくいわゆる化学予防にも応用できるのかを検討する。

Causes of Carryover

端数が生じたため、あえて使い切らずに翌年に回すことにした。

Expenditure Plan for Carryover Budget

翌年度は予定に従って実験を行う。また、その他としてHPVタイピングの検査費用にも支出予定である。

  • Research Products

    (1 results)

All 2015

All Presentation (1 results)

  • [Presentation] HPV検査時代の細胞診検査の果たす役割 佐賀市におけるHPV検査併用検診の現状と問題点.2015

    • Author(s)
      横山正俊
    • Organizer
      第54回日本臨床細胞学会秋期大会
    • Place of Presentation
      名古屋国際会議場
    • Year and Date
      2015-11-21 – 2015-11-21

URL: 

Published: 2017-01-06  

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