妊婦を対象とした「災害への備え」を促す介入プログラムの効果検証

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K11558
• Research Institution: University of Hyogo
• Principal Investigator: 渡邊 聡子 兵庫県立大学, 地域ケア開発研究所, 研究員 (00382268)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 災害への備え / 妊婦 / 教育プログラム

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、妊婦の災害への備え行動を促進するために、妊婦とその家族を対象に教育プログラムを提供し、災害への備えの行動化を検証することを目的としている。
今年度は、教育内容と教育方法を含む教育プログラムの作成を行った。先行研究ならびに文献検討に基づき、教育内容については、妊婦における備えとして5つの要素を抽出し、これを教育内容に含めた。教育方法については、先行研究のエビデンスに基づき、「備えの知識の習得」「備えの知識の活用」「備えの実施」「実施したことを通して学ぶ」という行動化を促す4つの方法論を含めることにした。また、災害への備え行動を測定する標準化された尺度がないため、妊婦における災害への備え行動を測定するための質問紙を作成した。作成にあたっては、まず、教育プログラムで用いる妊婦における災害への備えの5要素に含まれる、災害への備えと対応に必要な知識と行動を抽出した。次に、抽出した項目について、専門家よりコンサルテーションを受け、表現の修正、順序の変更、追加・削除、教示文の修正を行った。また、5名の専門家より定量的な評価を受け、内容妥当性係数を算出した。各設問の内容妥当性係数（I-CVI）は0.4～1.0の範囲であり、全設問の内容妥当性係数（S-CVI）は0.86であった。この結果をもとに項目の修正を行い、質問紙は知識23項目、行動41項目、118項目のチェックリストを含むものとなった。さらに、表面妥当性（内容や回答のし方のわかりやすさ）の調査を妊婦6名を対象に行った。表現ならびに回答方法に関する意見に対して若干の修正を加え、最終的な質問紙とした。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

妊婦における災害への備え行動を測定するにあたり、標準化された尺度がなく、既存の尺度は日本語版がないこと、対象の特性が考慮されていないことなどの理由から、本教育プログラムで使用するための質問紙を新たに作成することにした。そのため、当初の目標とした教育プログラムの実施が遅れた。

Strategy for Future Research Activity

1月に研究倫理審査委員会の承認を受け、2～3月にかけて医療施設への研究協力の依頼を行っており、4月から研究協力者の募集を行う予定である。研究協力者の確保が容易ではないこと、また、先行研究から高い脱落率が推察されることから、なるべく多くの研究協力者を募集する必要があり、アルバイトを雇用してリクルートを行う。

Causes of Carryover

妊婦における災害への備え行動を測定するにあたり、標準化された尺度がなく、既存の尺度は日本語版がないこと、対象の特性が考慮されていないことなどの理由から、本教育プログラムで使用するための質問紙を新たに作成することにした。そのため、当初の目標とした教育プログラムの実施が遅れた。

Expenditure Plan for Carryover Budget

次年度は、教育プログラムの実施に向けて、教育プログラムで使用する冊子の製本、質問紙の印刷費、展示品の購入、プロジェクターの購入、研究協力者への謝礼品の購入、研究協力者のリクルートにかかるアルバイト雇用、研究協力者のリクルートならびに教育プログラムの実施にかかる旅費を計上している。また、8月に福岡で行われる日本災害看護学会に参加し、情報交換を行う計画である。