夫婦関係と注意欠陥多動性障害児の破壊性行動障害との関連

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K11737
• Research Institution: Setsunan University
• Principal Investigator: 真野 祥子 摂南大学, 看護学部, 准教授 (90347625)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 川上 あずさ 奈良県立医科大学, 医学部, 教授 (00434960)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 注意欠陥多動性障害 / 家族

Outline of Annual Research Achievements

ADHDは本来の病態像に加え、周囲へのひどい反抗や家庭内暴力、抑うつやひきこもりといった行動や情緒面に二次性の不適応問題を多くの場合に併せ持っている。一般人口を対象とした研究では、子どもの不適応問題の出現には、夫婦関係をはじめとする家族機能との関連が指摘されている。そこで本研究は、ADHD児の不適応問題と家族機能との関連を検討することを目的とする。
平成27年度はまず、ADHD児の家族の特徴に関する先行研究、子どもの不適応問題に関する先行研究、家族機能に関する先行研究、ADHD児の行動特徴に関する先行研究を整理するとともに、家族機能と子どもの不適応問題（問題行動）を把握できる既存の質問紙を吟味した。その結果、家族機能と子どもの不適応問題を把握する既存の尺度のほとんどは、一般人口を対象として信頼性と妥当性が検討されているため、ADHD児やその親に適用することは、厳密には適切ではないと判断した。そこで、まずはADHD児の家族（父母）を対象として、親子関係、夫婦関係、子どもの行動特性に関するインタビュー調査を実施し、質的にADHD児の行動特徴や家族の状態を明らかにすることとした。インタビュー調査のためのインタビューガイドを作成し、現在は被験者を募っているところである。インタビュー調査から得たデータをもとに、ADHD児（家族）に関する特徴を加味した、ADHD児の家族に特化した家族機能の質問紙、ADHD児向けの行動特徴把握のための質問紙を作成する。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

申請書提出時の研究計画に従って、家族機能、子どもの不適応問題（問題行動）を探るためにすでに信頼性と妥当性が検討されている質問紙を使って調査をする予定であった。しかし、それらの質問紙はADHD児の母親に特化して作成されたものではないことを主な理由として、信頼性と妥当性の面で課題があると判断した。そこで、本研究用に質問紙を作成していくこととし、その準備としてまずはADHD児の家族に対して、インタビュー調査を実施することとしたため。

Strategy for Future Research Activity

平成28年度は、7～10名を目安にインタビュー調査を実施する予定である。その後、逐語録を作成してデータを分析する。対象は学童の親とする。その根拠は、ADHD児は小学校に入学後に集団行動を求められる機会が多くなり、問題行動が顕著となってくることが多く、母子関係、家族関係に問題を抱えることになるケースが多いためである。被験者のリクルートは、申請者のこれまでの研究で協力を得ることができ研究協力者でもある児童精神科医、小学校関係者に紹介をお願いする予定である。

Causes of Carryover

今年度は、主に先行研究の検索や既存の家族機能に関する尺度、子どもの適応に関する尺度の内容を検討したため、出張や物品購入の必要がなかった。

Expenditure Plan for Carryover Budget

次年度は被験者のリクルート、発達障害に関する最新の知見を入手するための出張や学会発表、インタビュー調査のための旅費が主として必要となってくる。