2018 Fiscal Year Research-status Report
地域特性に基づく在宅ターミナルケアとソーシャルキャピタル醸成の在り方に関する研究
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15K11850
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
大町 いづみ 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 准教授 (40342406)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
青柳 潔 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(医学系), 教授 (80295071)
横尾 誠一 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 助教 (90508318)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | ソーシャルキャピタル / ターミナルケア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、訪問看護師と介護支援専門員を対象として、ターミナルケア態度に関連する要因について、主に、ソーシャルキャピタル指標の観点から明らかにし在宅緩和ケアの質の向上に向けた解決策を見出すことである。先行研究、学会参加などから最新情報を取り入れた調査票、研究計画書、倫理審査申請書を作成し、所属機関倫理審査委員会の承認を得た。これまで長崎県、山形県の訪問看護師（314人）、介護支援専門員（268人）への調査を終了し、本年度長野県の訪問看護師（130人）、介護支援専門員（140人）の調査を終了した。いずれも自記式調査票を用いて、郵送法にて調査した。調査内容は、性別、年齢、勤務経験年数、FADCOD-B-J(3因子30項目5件法)主観的健康観、SC評価指標(地域への信頼感、地域への愛着間、近所付き合いの人数、地域活動の有無・内容など)とした。
長崎県、山形県を対象とした調査では（不完全回答を除いた547人訪問看護師304人、介護支援専門員245人）、平均年齢訪問看護師47.9±8.3歳、介護支援専門員47.1±9.0歳、勤務経験年数は訪問看護師10.9±8.3年、介護支援専門員8.12±5.6年だった。Mann WhitneyのU検定の結果、全体の解析では職種別（p<0.001）、性別（p=0.005）、勤務経験年数（p=0.002）、身近な人との死別体験の有無（p=0.028）、地域への信頼感（p=0.017）、近所付き合いの程度（p=0.010）、ボランティア等市民活動参加（p=0.009）がターミナルケア態度に有意に関連していた。重回帰分析の結果、職種では訪問看護師の方が（P<0.001）、勤務経験年数の長い人の方が（P=0.018）ターミナルケア態度得点が高いに有意に関連していた。現在長野県分のデータは入力終了し、解析結果に基づき、論文執筆中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
現在、外書論文執筆中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度中に、国内外の関連学会誌に投稿し、成果を公表する。
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| Causes of Carryover |
論文(国内外)投稿のための経費として、計上しており、現在、執筆中であるため、次年度に使用予定である。
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