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2016 Fiscal Year Research-status Report

研究コミュニティの持続的成長を支援するポートフォリオに関する研究

Research Project

Project/Area Number 15K12168
Research InstitutionThe University of Tokushima

Principal Investigator

佐野 雅彦  徳島大学, 大学院理工学研究部(情報), 准教授 (00274259)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 上田 哲史  徳島大学, 大学院理工学研究部(情報), 教授 (00243733)
松浦 健二  徳島大学, 大学院理工学研究部(情報), 教授 (10363136)
関 陽介  徳島大学, 情報センター, 特任助教 (10623704) [Withdrawn]
大平 健司  徳島大学, 大学院理工学研究部(情報), 講師 (40515326)
Project Period (FY) 2015-04-01 – 2018-03-31
Keywordsプロジェクト型学習支援システム / eポートフォリオ / 研究の持続的成長の支援 / データ収集支援 / 振り返り支援
Outline of Annual Research Achievements

本研究課題は,個々の研究活動を活発化させ,研究コミュニティにおける集合知の進化・進展を支援するeポートフォリオ環境及び支援モデルの設計,開発,評価を目的としている。平成28年度では,平成27年度の活動の考察結果からの反映と研究計画書に記載した平成28年度の基本計画5項目,1.二次調査,2.データ収集・蓄積,3.半自動データ収集の実践利用,4.蓄積データの実践利用,5.データ集計・統合利用などに関する研究活動を実施した。
1.では,平成27年度の研究結果を踏まえて,他の研究成果の調査や学会等での情報収集により,二次調査を実施し,本研究課題についての検討を行った。
2.では,平成27年度に収集した研究成果物情報から参考文献や関連する公開情報約6千件についての概要情報収集と,システムの基盤となる成果物情報蓄積データベースを設計・試作実装した。その際,CiNiiや国立国会図書館からの収集機能を併せて実装した。また,論文等の研究成果物とは異なる種類のデータ収集・蓄積として,ウエアラブルデバイスを想定したスマートホンによる行動履歴収集やゼミ議事録等の収集について検討・試作した。
3.では,研究成果物の可視化方法と,2.で収集したデータの振り返り活用方法について検討した。また,ウエアラブルデバイスを想定した行動履歴収集の振り返り活用について検討し試作した。
4.では,ユースケース例として,本学で公開されている教育・研究者データベース(EDB)の著作情報や本研究で蓄積した研究成果物情報から,研究室に配属される学部4年生や博士前期過程の学生を対象とした研究室選択を支援するシステムを試作・評価した。
5.では,集計したデータの可視化方法を踏まえ,その活用方法,利用者へのフィードバック方法について検討した。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

1.二次調査 は昨年度の調査結果などを踏まえて実施し,本年度の研究に適宜反映した。
2.データ収集・蓄積 では,まずシステムの基盤となるDBを一般のRDB上に設計・実装した。これは,昨年度検討したRDF表現されたデータの入出力機能を備えている。この機能を踏まえて昨年試作したデータ取り込み機能を改良した結果,CiNiiだけでなく国立国会図書館からのデータ取り込み機能も比較的簡単に実装可能となり,RDFデータ取り込み機能の構造化を図った。また,収集済みの研究室内論文約70編の関連論文等につき6千件超の情報を収集した。つぎに論文等とは異なる研究成果物の蓄積として,ゼミ記録などの議事録を効率的に保存するためのシステムや,利用者の活動の振り返り支援を目的とした,ウエアラブルデバイスを模したスマートホンよる活動ログデータを取得・蓄積するシステムについて試作した。将来的には日々の研究活動やフィールドワークにおける活動を研究記録の一部として保存することを想定している。概ね進捗している。
3.半自動データ収集の実践利用 では,昨年度検討した力指向グラフを用いた研究成果物間の関係性の可視化を,半自動取得された6千件超のデータに対して適用し,その有効性や問題点について検討した。また,スマートホンより取得したログデータから行動履歴収集の振り返り活用するためのシステムを試作した。これは,蓄積された活動ログの振り返りに活用することを想定している。課題はあるが進捗している。
4.蓄積データの実践利用 では,応用例として,複数のキーワードの組み合わせから蓄積されたデータから関連する論文を提示する,大学の学部生や博士前期課程学生を対象とした研究室選択支援システムを試作・評価した。課題はあるが概ね進捗している。
5.データ集計・統合利用 では類似性や分類抽出の仕組みにおいて課題があり対応が必用である。

Strategy for Future Research Activity

平成29年度の研究計画は,研究計画申請書および平成28年度の研究進捗状況から以下について計画している。
1.平成28年度実施結果からの改善として,平成28度までに開発した各種機能をLMS:Mahara上での統合化を行う。また,新たに収集可能となった研究成果物(アーティファクト)や活動ログ等の自動収集化やこれまでの研究で不足する情報追加・充実,精度向上を図る。
2.収集したデータ間の分類や類似性および関係性を抽出する機能を実装する。平成28年度までに検討した,成果物から抽出したキーワードの頻度情報を用いた類似性や引用・被引用関係に着目した手法のほか,自己組織化や機械学習手法等による自動分類について検討して実装する。
3.当研究グループ内での収集したデータの横断的な可視化を実装して収集したデータを用いて評価する。これには,前述した分類や類似性抽出と既に開発した有効グラフや開発中の樹形図等を用いた手法を用いる。
4.平成28年度まで評価したユースケースとは異なるユースケースの評価を行う。また,本課題全体の評価を行う。
5.研究成果公開のための対応を随時行う。

Causes of Carryover

予定していた学会発表を延期したための繰り越しと,データ入力・プログラム作成等の人件費がかからなかったこと。また,分類自動化等を処理するためのハードウエア(PC)が必要となり調達を行ったが一部の調達が平成29年度となったことなどから次年度使用額が生じた。

Expenditure Plan for Carryover Budget

精度向上のためのデータ入力や機能統合のためのプログラム作成や,成果公開や学会発表等に配分することにより適切な利用を行う。

  • Research Products

    (3 results)

All 2016

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results,  Acknowledgement Compliant: 1 results) Presentation (2 results) (of which Int'l Joint Research: 1 results)

  • [Journal Article] 作業過程・成果の想起を促す作業履歴の提示方法2016

    • Author(s)
      関 陽介, 松浦 健二, 佐野 雅彦, 上田 哲史, 立井 宏明
    • Journal Title

      日本教育工学会論文誌

      Volume: 40 Pages: 113-116

    • Peer Reviewed / Acknowledgement Compliant
  • [Presentation] 大学における日々の研究活動の保存・活用に関する一検討2016

    • Author(s)
      松浦 健二, 佐野 雅彦, 大平 健司, 谷岡 広樹, 上田 哲史, 西村 友基
    • Organizer
      情報処理学会研究報告
    • Place of Presentation
      徳島大学(徳島県徳島市)
    • Year and Date
      2016-11-18 – 2016-11-18
  • [Presentation] A Route Navigation System for Reducing Risk of Traffic Accidents2016

    • Author(s)
      Ryo Takeno, Yosuke Seki, Masahiko Sano, Kenji Matsuura, Kenji Ohira and Tetsushi Ueta
    • Organizer
      Proceedings of IEEE 5th GCCE
    • Place of Presentation
      メルパルク京都(京都府京都市)
    • Year and Date
      2016-10-11 – 2016-10-11
    • Int'l Joint Research

URL: 

Published: 2018-01-16  

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