2016 Fiscal Year Research-status Report
私的／公的サポートがwell-beingに与える影響に関する実証的研究
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15K17203
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
柴田 悠 京都大学, 人間・環境学研究科, 准教授 (50631909)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 私的サポート / 公的サポート / well-being / 郵送調査 / パネル調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、「私的／公的サポートがwell-beingに与える影響」を実証的に明らかにすることを目的としている。2000年代以降の日本では、若者の自殺率が高まっており、「well-beingに対する公的サポート（生活相談・就労支援など）の効果」の研究が急務となっている。公的サポートの効果を正確に調べるには、「私的サポート（配偶者・家族・友人などによる）をも視野に入れた、パネル調査（追跡調査）」が不可欠である。しかし日本ではそのような調査は行われてこなかった。そこで本研究では上記の調査を行い、得られたパネルデータから、「私的サポートによる影響」を考慮に入れた上で、「どのような公的サポートがwell-beingを改善させるのか」を計量的に分析することをめざしている。
2015年度にはパネル調査の第1波調査を実施し、若年層20～49歳の795人による回答データを得た。これにより、若年層の人々のこれまでの生涯や現在における私的／公的サポートの経験、およびwell-beingを詳細に調べることができた。それを受けて2016年度には、それらの相互影響関係についての仮説群を構築することを試みた。
仮説群としては、現在のところ、「幼児期の保育所・幼稚園利用や親子関係、近隣関係、友人関係などが、その後の学歴やwell-beingに与える影響」などが、暫定的に見出だされている。これにより、今後の仮説群のさらなる構築と検討の足掛かりができ、第2波調査の質問紙の改善につながると期待できる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画とエフォート率にとくに大きな変更はなかったため、おおむね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
現代日本における私的サポートと公的サポートが諸個人のwell-beingに与える影響を明らかにするために、2016年度は第1波調査データを分析することで、「幼児期の保育所・幼稚園利用や親子関係、近隣関係、友人関係などが、その後の学歴やwell-beingに与える影響」などに関する仮説群を、暫定的に見出だすことができた。
この成果を受けて、2017年度は、仮説群のさらなる構築と検討を行い、さらに、2018年度（2017年度に育児休業を取得する予定になったため第2波調査は2018年度に持ち越す予定となった）に実施予定の第2波調査の質問紙を改善していく予定である。
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| Causes of Carryover |
2016年度の研究計画はデータ分析のみであり、結果として支出が不要であったため、前年度に余った9,320円についてはそのまま次年度使用額となった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度使用額9,320円については、翌年度分として請求した助成金と合わせて、必要に応じてデータ分析のための費用、および、進捗に応じて第2波調査のための費用として使用する予定である。
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Research Products
(4 results)
