2017 Fiscal Year Research-status Report
| Project/Area Number |
15K20674
|
|---|
| Research Institution | Tohoku Bunka Gakuen University |
|---|
Principal Investigator |
松田 優二 東北文化学園大学, 医療福祉学部, 講師 (50635448)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | 災害対策 / 精神科病院 / 地震 / 火災 / 防災 / 精神看護学 / 基礎看護学 / 看護管理 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、大震災を経験した地域の精神科病院の看護管理職者（もしくは医療安全対策または防災対策の責任者）を対象に、精神科病院の災害（防災）の対応策、マニュアルを調査し、災害が起きた際、患者の安全を守るために看護師は災害時にどのような対策を講じているか、また講じようとしているか、その現状を明らかにすることを目的とする。
これまで本研究調査に必要な質問項目の構成要素を明らかにするために、「火災」「地震」「避難対策」に関する文献検討を行ってきた。2017（平成29）年度は、前年度に第23回日本精神科看護専門学会にて学会発表した「避難対策」に関する文献検討の成果について日本精神科看護学術集会誌（2017年7月）に投稿し、論文化した。また、「精神科病院におけるトリアージ」に関する文献検討も行った。当該調査の結果、国内における文献の蓄積は少なく、調査対象とした文献は5件であった。対象文献の内容をコード化し、類似した内容をカテゴリー化したところ、【精神科救急病院における震災後の自殺予防に向けたトリアージの課題】【医療観察法病棟での避難誘導におけるトリアージの課題】【精神科救急病院における電話相談時のトリアージの課題】【精神科救急・急性期病棟のケアマネジメントにおけるトリアージの課題】【認知症疾患専門病院から在宅療養継続支援へ向けた役割としてのトリアージ】の5カテゴリーが抽出された。当該研究成果は、第19回日本災害看護学会（2017年8月）で学会発表を行った。
2018（平成30）年度は、これまでの文献検討、学会報告等から得られた結果をもとに、本調査における質問内容を検討し、調査を実施する。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2017（平成29）年度は、本調査に必要な質問項目の構成要素を明らかにした上で本調査を実施し、その分析結果を学会にて発表する予定であった。しかし、研究代表者の担当領域の人事異動により教育業務への比重が増し多忙になったため、予定していた計画実施が困難になった。このため、補助事業期間延長承認申請を行い、１年間の研究期間延長を認めていただいた。2018（平成30）年度は、最終的な調査の実施、分析を行い、その成果を学会にて発表する予定である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
これまで得た文献検討や学会報告の調査結果をもとに本調査の質問項目をまとめ、所属機関の倫理審査からの承認を得る。主な調査内容としては、震災による被災前後で災害の対応やマニュアルに追加された内容などを中心に調査していく予定である。倫理審査委員会の承認後、震災を経験した地域の精神科病院の看護管理者へ調査の説明と同意を得て調査を依頼し、調査結果をまとめていく計画である。また、最終的な研究成果については、関連学会にて報告を行う。
|
| Causes of Carryover |
研究代表者の担当領域の教員不足により、教育業務への比重が増したことから研究活動、調査の遅延が生じ、調査に関わる物品の購入や研究協力病院との依頼、打ち合わせ、予定していた学会への参加が当初の計画通りに遂行することが困難になった。このため、補助事業期間延長承認申請を行い、１年間の研究期間延長を認めていただいた。
2018（平成30）年度は、以下の計画に基づき助成金を使用して最終的な調査を行い、学会発表、論文投稿にて成果を報告していく予定である。
1.調査を行うための研究協力病院への依頼・相談・打ち合わせにかかわる経費（物品費、旅費、通信費など）、2.調査の実施にかかわる経費（旅費、謝金、プレゼンテーション経費または質問紙郵送にかかる郵送費など）、3.調査結果の分析に関わる経費（物品費、人件費など）、4．調査報告における学会発表・論文投稿に必要な経費（物品費、旅費、通信費など）、以上の計画で助成金を使用していく予定である。
|
