2005 Fiscal Year Annual Research Report
地域研究を基盤としたアフリカ型農村開発に関する総合的研究
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16101009
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
掛谷 誠 京都大学, 大学院・アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (30020142)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 愼太郎 京都大学, 大学院・地球環境学堂, 教授 (20026602)
北畠 直文 京都大学, 大学院・農学研究科, 教授 (30135610)
伊谷 樹一 京都大学, 大学院アジア・アフリカ地域研究研究科, 助教授 (20232382)
樋口 浩和 京都大学, 大学院・農学研究科, 助手 (50303871)
大山 修一 首都大学東京, 都市環境学部, 助手 (00322347)
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| Keywords | アフリカ / タンザニア / 地域研究 / 乾燥疎開林 / 農村開発 / 在来性 / 経済自由化 |
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| Research Abstract |
本年度は、4カ所の重点調査地域を中心に、経済の自由化への住民の歴史的な対応を主軸にすえ、地域の実態把握を深めた。タンザニア・ムボジ県の半乾燥アカシア疎開林帯では、この10年間に水田稲作が急速に普及した。それは稲作技術をもった半農半牧民の移住を契機とし、地域住民と移住者との相互関係を含めた生態・社会・文化のポテンシャルの顕在化と外部の政治・経済的な条件とが同調した結果であることが詳細なデーターの収集によって明らかになった。タンザニア・ウルグル山地では、都市の後背地などの条件を生かし、古くから多彩な作物が栽培され、それらの作物群は屋敷畑に集積されてきた。屋敷畑を中心としたインテンシブな調査から、多様な作物群は、変動する市場のニーズに対応するための作物ストックでもあり、需要の高い作物を選び、その栽培面積を拡大・縮小することで農産物の価格変動に対処していることが明らかになった。タンザニア・ムビンガ県では、JICAプロジェクト後のモニタリング調査を深めた。調査地では次々に農民グループが組織され、経済活動の多様化をはかりながらコーヒー産業の復興に貢献していた。これらのグループでは伝統的な相互扶助機能を再生させ、植樹などにも積極的に取り組み、さらにグループ間の社会的ネットワークを強化している現状とプロセスの解明が進んだ。ザンビア・ムピカ県では、政府の再入植計画によって、焼畑耕作を支える乾燥疎開林が狭小化したが、草地型の在来農業を拡大するなど、新たな生存戦略を模索する実態が明らかになった。本調査で明らかになった経済自由化への対応は、地域によって多様であったが、いずれも地域の在来性に依拠した内発的な変化・展開であり、持続可能な農村開発を構想するための貴重な資料や理論的な視点を得ることができた。これらの調査内容について、2005年12月にタンザニアで開催された国際ワークショップで討議を深めた。
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Research Products
(14 results)
