2004 Fiscal Year Annual Research Report
寒冷地における児童の身体活動推進を目的とした行動科的介入方法の開発に関する研究
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16500436
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| Research Institution | Hokkaido University of Education |
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Principal Investigator |
涌井 佐和子 北海道教育大学, 教育学部・函館校, 助教授 (00360959)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
志手 典之 北海道教育大学, 教育学部・函館校, 助教授 (10178874)
新開谷 央 北海道教育大学, 教育学部・函館校, 教授 (70107233)
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| Keywords | 児童 / 身体活動 / 行動科学 |
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| Research Abstract |
近年、運動を実施する児童・生徒と、しない児童・生徒の二極化が指摘されている。また、この中でも、冬季に屋外活動が制限される寒冷地域に在住する児童・生徒の体力低下の問題が指摘されている。このような問題に対しての具体的方策は立ち遅れているのが現状であった。本研究では、行動変容理論に依拠して、寒冷地における児童の身体活動推進に必要とされる心理的・環境的評価行い、教育現場において適用可能な身体活動推進のための実践的介入方法を開発することを目的とした。平成16年度は、関連文献の収集と整理を行い、児童42名を対象として、自由記述式調査による調査票作成のための予備調査、運動・スポーツに関わる環境・心理に関しての自由記述式アンケート調査、質問票を作成するための項目選定、加速度計側装置付歩数計を用いた信頼性を検討した。質問票に関してのリテストにより再現性が低い項目も観察され、より簡便な設問の必要性が示唆された。また、身体活動項目における季節変動も観察された。加速度計側装置付歩数計の装着を7日間指示した場合の欠損データ率は、土曜日7.3%、月曜日2.4%、それ以外は4.9%であり、7日間の装着が可能であった児童は85.4%であった。また習慣的な身体活動度の指標として7日間の平均値を用いることについての信頼性を検討するため、運動強度別に級内相関係数を算出したところ、その係数は0.71〜0.78の範囲にあり良好であった。以上より児童を対象とした身体活動の評価については、ワーディングに配慮し、より簡便な質問票にする必要性があること、7日間の装着指示は良好な手段であることが判明した。
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Research Products
(1 results)
