2005 Fiscal Year Annual Research Report
一人暮らし高齢者に対する自立支援プログラムの開発と評価に関する研究
| Project/Area Number |
16592190
|
|---|
| Research Institution | The University of Tokyo |
|---|
Principal Investigator |
田高 悦子 東京大学, 大学院・医学系研究科, 講師 (30333727)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金川 克子 石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (10019565)
|
|---|
| Keywords | 高齢者 / 一人暮らし(独居) / 自立 / 介護予防 / 都市部 / 抑うつ / ソーシャルネットワーク / プログラム |
|---|
| Research Abstract |
本研究の目的は、都市部の一人暮らし高齢者における自立支援プログラムの開発にむけて、一人暮らし高齢者の抑うつ傾向のprevalenceを把握するとともに、その関連要因を明らかにすることである。研究対象は、東京都A区の一人暮らし高齢者台帳より無作為抽出された250名である。研究方法は、無記名自記式質問紙調査(郵送法)であり、調査項目は、1)基本属性:性別、年齢、独居期間、自立度等、2)従属変数(抑うつ傾向):Geriatric Depression Scale(以下GDS)15項目版、3)独立変数:ソーシャルネットワーク(Lubben Social Network Scale)、高次活動能力、サービス周知度・利用度、社会参加度等である。データ解析は、まず、GDS-15のカットオフポイントを用いて抑うつ傾向のprevalenceを把握し、次いで、各独立変数との関連を重回帰分析にて検討した。解析にはSAS ver.9.1を使用し、有意水準を5%未満とした。結果、回答者数、206名(82.4%)、有効回答者数、172名(68.8%)であった。対象者の平均年齢は77.3±6.9歳、性別は女性が80.5%、平均独居期間は13.0±12.0年であった。対象者の抑うつ傾向のprevalenceは43.6%であり、「独居期間」(β=-0.007、p<0.0254)、「要介護度」(β=-0.132、p<0.0018)、「ソーシャルネットワーク」(β=-0.028、p<0.0001)との間に有意な関連があった。すなわち抑うつ傾向が高いことと「独居期間が短いこと」「要介護度が高いこと」、「ソーシャルネットワークが小さいこと」が各々有意に関連していた。今後はこれらも基に都市部一人暮らし高齢者に応じた抑うつ傾向の予防、改善を含めた自立支援プログラムの検討が必要である。
|
Research Products
(2 results)
