2005 Fiscal Year Annual Research Report
眠剤に関する大規模薬剤疫学研究-外来処方薬を中心に
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16614015
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| Research Institution | National Institute of Public Health |
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Principal Investigator |
土井 由利子 国立保健医療科学院, 疫学部, 室長 (70280758)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤田 利治 国立保健医療科学院, 疫学部, 室長 (30175575)
岡本 悦司 国立保健医療科学院, 経営科学部, 室長 (90247974)
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| Keywords | 睡眠薬 / 催眠鎮静剤 / 抗不安剤 / 抗うつ剤 / 睡眠 / レセプト / 医療費 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、1)日本における不眠症を含む睡眠障害に対する診断・治療の現状を明らかにし、今後の睡眠障害に対する治療ガイドライン等の策定に向けての科学的根拠を提供する、2)医療経済的視点から眠剤の外来処方について検討を行なう、3)外来処方薬としての眠剤の安全性や有効性などを含む医学的視点からの適正処方について検討を行なう、である。
本研究の2年目である平成17年(2005年)度は、公表されている社会医療診療行為別調査の薬剤使用状況統計(平成14年度と平成15年度)を用い、薬効中分類による入院外投薬点数および薬局調剤薬剤点数の解析を行なった。平成14年度の入院外投薬総点数は14,033,343,000点で、循環器官用薬28.5%、消化器官用薬10.5%に次いで中枢神経系用薬は9.0%(内訳 解熱鎮痛消炎剤2.5%精神神経用剤2.3%催眠鎮静剤・抗不安剤1.6%抗パーキンソン剤1.1%その他0.9%抗てんかん剤0.5%総合感冒剤0.1%)であった。催眠鎮静剤・抗不安剤の一般医療に対する老人医療の割合は63.1%であった(全体は77.3%)。薬局調剤薬剤点数は16,041,561,000点で、循環器官用薬27.1%、消化器官用薬10.1%に次いで中枢神経系用薬は8.8%(内訳 解熱鎮痛消炎剤2.5%精神神経用剤2.0%催眠鎮静剤・抗不安剤1.5%抗パーキンソン剤1.2%その他0.9%抗てんかん剤0,5%総合感冒剤0.1%)であった。入院外投薬点数に対する薬局調剤薬剤点数の比は、中枢神経系用薬で1.11(内訳 抗パーキンソン剤1.26解熱鎮痛消炎剤1.18その他1.15抗てんかん剤1.10催眠鎮静剤・抗不安剤1.10催眠鎮静剤・抗不安剤1.04 精神神経用剤1.02総合感冒剤0.97)であった。平成15年度も同様の傾向であった。研究年度内に平成16年度の解析を追加する予定である。研究年度内に上記薬剤に関するさらに詳細な分析(薬剤名、投薬量、薬価に特化した医療費等)を行なう予定である
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Research Products
(4 results)
