2016 Fiscal Year Annual Research Report
Quantitative Investigation of the Changing Trend of Social Consciousness in Japan's Recent Three Decades
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16H02045
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
吉川 徹 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (90263194)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
前田 忠彦 統計数理研究所, データ科学研究系, 准教授 (10247257)
轟 亮 金沢大学, 人間科学系, 教授 (20281769)
浜田 宏 東北大学, 文学研究科, 教授 (40388723)
數土 直紀 学習院大学, 法学部, 教授 (60262680)
ホメリヒ カローラ 北海道大学, 文学研究科, 准教授 (60770302)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 社会階層 / 個別訪問面接調査 / 階層意識 / 現代日本社会論 / 理論モデル構築 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は平成28年度の研究費の一部を平成29年度に繰越して実施した。ここでは、平成28年度研究実施計画についての研究実績を報告する。この研究は2015年に現代日本社会の20～65歳の成人男女を対象として収集した大規模社会調査データを解析する。これにより、研究のスキルを高め、議論を成熟させ、国内外の一般市民を含めた広い範囲に、最新の知見を発表することを主たる目的としている。研究に携わるのは、およそ50名の研究分担者、連携研究者、研究協力者である。基本的にメンバー各自がデータを単名で1名1本以上まとめ、学会報告を行い、学術論文などの成果にして公開することをめざした。平成28年度は、分析の経過を持ち寄って研究会を開催し議論を深め、メンバー内で研究集会を開催し、さらにその成果を学会報告とし、出版や成果公開のさまざまな企画を立て、発信することに努めた。
平成28年には、一部のデータの整理に不測の遅れが生じた。そのため研究費の一部を平成29年度に繰り越した。しかし平成28年度に予定していた研究は、平成29年度中に達成することができた。
具体的な成果としては、日本国内において数理社会学会や行動計量学会の年次大会において、本調査データの分析に基づく特別セッションやシンポジウムを企画し、データ解析の結果を特別に発表する機会とした。さらに平成29年度にはISA（世界社会学会）のRC45との共同開催で国際ワークショップをオランダにおいて開催し、大きな成果を挙げている。
投稿論文については、Social Forces, European Sociological Review, Research in Social Stratification and Mobilityなどの高い水準の査読誌に論文を投稿し掲載されている。書籍も、英文書籍や和文単著を複数刊行し、研究成果の公開に大きな成果を挙げている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
平成28年の前期には、プロジェクト全体会議を開催し、メンバー全体の研究計画を調整し、プロジェクトの目標を明示した。それはメンバー各自が、基本的に個別研究の学会発表を1名1件以上速やかに行い、それを投稿論文などの学術的な成果とするということである。
しかし平成28年度に分析データの一部に、個人情報にかんして慎重な処理を要する箇所が見つかり、その整理に手間取ったため、研究計画の一部が平成29年度に繰越された。結果的に、十分な研究期間が確保され、研究計画を当初の予定以上に進めることができた。
平成28年の下半期から平成29年の上半期においては、実際にこれらが結実して学会発表総数は89件となった。とくにこれらのうちの4割以上にあたる36件は英語での国際学会報告である。また招待講演も5件を数える。
さらにこれらの研究の一部は、雑誌誌に投稿され計14件の学術論文となっている。このうち査読付論文10件、国際共著論文1件である。この他に専門書籍の編集刊行のほか、論壇誌や雑誌エッセイなどでも研究成果の幅広いアウトリーチに努めた。その結果、英文図書2冊を含む7冊の書籍の刊行を行うことができた。
これらを総合的に評価すると、研究開始当初の計画以上に研究が進展しているものと進捗状況を自己評価することができる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究方策については、平成29年度に、予定していた研究集会を、悪天候により半年間延期せざるを得なくなるというやむを得ない事態が生じた。そのためメンバーの研究打合せが遅延し、研究計画の翌年度への繰越しをせざるをえなくなった。
そのため、平成29年度に予定していた研究計画の一部が、研究計画最終年度である平成30年度に先延ばしとなっている。
よってこの先では迅速に、研究計画の遅れの回復に努めることとする。現状では、平成29年度末までに学会報告を行っていながら、未だ論文や書籍という形に至っていない研究がある。これらの研究を学術誌への投稿などのかたちでテキストとして公開することに努める。
現在の研究計画では、日本国内における学会シンポジウムへの参画、日本語の市販専門書の編集と執筆、国際雑誌の特集企画、英文書籍の企画提出などを行っており、これらを研究期間中に完遂することに努めたい。
さらに、雑誌や報道などのメディアにおいても精力的に活動を行い、本プロジェクトの最終的な研究成果の広いアウトリーチに努めたい。
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| Remarks |
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Research Products
(113 results)
